「結果にコミット」のCMで有名となったスポーツジム「RIZAP」（ライザップ、本社：新宿区）の業績が振るわない。 　11月14日に発表した2019年3月期通期の業績予想では、純損益が70億円の赤字（従来予想は159億円の黒字）に、営業損益が33億円の赤字（同・230億円の黒字）に転落する見通しを発表。株価は一時ストップ安となった。 　積極的なM&Aにより事業規模を拡大してきた同社であったが、今後は新たなM&Aを凍結するとともに、創業者である瀬戸健社長は1年間に亘って役員報酬を自主返上することも発表した。 　しかし、そうしたなかで同社の傘下入り後に業績の立て直しに成功しつつある企業も少なくない。その1つがジーンズを中心にカジュアル衣料を販売する「ジーンズメイト」である。 　RIZAPは2003年4月に健康食品等の通信販売を手がける「健康コーポレーション」として設立。その後、スポーツジム「RIZAP」事業で成功をおさめ、2016年には商号を「RIZAPグループ」に変更している。 　同社がM&Aに注力し始めたのはその頃であり、僅か数年のあいだに大手雑貨店「パスポート」（現・ハピンズ）、百貨店で婦人服店を展開する「馬里邑」、下着販売の「マルコ」、複合書店を展開する「WonderGOO」、スポーツ用品店「B&D」、シネコンやアミューズメント施設を展開する「スガイディノス」、フリーペーパーの「リビング新聞」「ぱど」など、様々な業種の企業を傘下に収めることに成功した。 　「そのうち系列企業だけでショッピングセンターが作れるのではないか」とも思わせるほどの規模へと「膨張」したRIZAPグループであるが、いまだに買収企業の多くが経営課題を抱えており、傘下に収めた企業の再生は道半ばといえる状況にある。 　そうした企業のなかでも大きな存在感を持っているのが、2017年2月にRIZAPグループ傘下となったアパレル大手の「ジーンズメイト」だ。 　RIZAPグループの多角化戦略の過程でなぜジーンズメイトが業績を建て直せたのか――それにはこんな“ワケ”があった。