日本スキー場開発は、国内スキー・スノーボード市場を、1987年から1998年までがバブルであったのであり、現在は急激な減少からの回復基調であり、インバウンド需要を取り込むことで今後伸びしろのある市場であると見ている。（参照：東京マーケットワイド「新規上場企業トップインタビュー」） 　インバウンド向け施策として、日本スキー場開発は、スキー場と宿泊施設の動線を強化するため、シャトルバスの運行を強化した。また、インバウンド向けオプショナルツアーは、従来天然温泉に入浴するニホンザルの見物や周辺の城郭の見物が中心であったが、糸魚川での日本海の豊かな海の幸を味わうツアーの企画や、着物着用の体験ツアー等、スキー以外の日本文化を楽しむことのできる商品を開発した。（参照：2016年7月期決算短信） 　2017年には札幌でアジア冬季競技大会、2018年には平昌冬期五輪が開催される。インバウンド需要が高まり、また、国内で新たにスキーやスノーボードに興味を持ってトライし、また、経験者が再び行う追い風になる可能性がある。＜文／丹羽唯一朗＞