元本割れすることなく、ローリスク・ミディアムリターンを狙って着実に利益を出していく“石橋を叩いて渡るネット株投資術”（石橋攻略）。今回は、信用取引においての「石橋攻略」について説明します。 　信用取引に当たっては、証券会社に一定の保証金を支払わなくてはなりません。個人投資家が一定の金額を証券会社に振り込むことで、信用取引が可能になります。具体的には30万円預け入れることが取引所によって定められています。そのうえで証券会社に委託保証金（委託証拠金ともいう）を預ければ、保証金の約3倍の取引ができます。 　たとえば100万円預ければ、約300万円相当の株が購入できます。少ない元手で大きな取引ができることが信用取引の魅力です。だが同時に大きなリスクも伴います。個人投資家が株で失敗するのはこのケースがほとんどです。 　保証金として証券会社に100万円預け、ある電子機器メーカーA社の株式を、時価800円で2000株購入したとします。買建玉（かいたてぎょく）といいます。 　購入金額は160万円です。 　この場合、保証金維持率（信用維持率）は62.5％（100万円÷160万円×100）になります。数日後にA社の株価が400円に暴落したとします。含み損が80万円に膨らみました。保証金の担保価値は20万円（100万円－80万円）に減価してしまいました。信用維持率は12.5％（20万円÷160万円）まで低下しています。 　取引を継続するためには、追証（おいしょう＝追加の保証金）が必要になります。通常取引では信用維持率は30％以上と決められています。最近、ネット証券会社の中には最低維持率を20％に引き下げるところが増えていますが、ここでは30％として計算しています。 　160万円に対する保証金は48万円（160万円×30％）です。不足分の28万円（48万円－20万円）を新たに保証金として証券会社に振り込み、維持率を30％以上に引き上げなくてはなりません。