元日経新聞記者が指南。ネット株の信用取引で、大損をせず着実に利益を出していく方法とは!?

三橋規宏

信用取引は、委託保証金の3倍の取引が可能

パソコンを操作する男性 元本割れすることなく、ローリスク・ミディアムリターンを狙って着実に利益を出していく“石橋を叩いて渡るネット株投資術”(石橋攻略)。今回は、信用取引においての「石橋攻略」について説明します。

 信用取引に当たっては、証券会社に一定の保証金を支払わなくてはなりません。個人投資家が一定の金額を証券会社に振り込むことで、信用取引が可能になります。具体的には30万円預け入れることが取引所によって定められています。そのうえで証券会社に委託保証金(委託証拠金ともいう)を預ければ、保証金の約3倍の取引ができます。

 たとえば100万円預ければ、約300万円相当の株が購入できます。少ない元手で大きな取引ができることが信用取引の魅力です。だが同時に大きなリスクも伴います。個人投資家が株で失敗するのはこのケースがほとんどです。

暴落すると必要になる、新たな保証金「追証」

 保証金として証券会社に100万円預け、ある電子機器メーカーA社の株式を、時価800円で2000株購入したとします。買建玉(かいたてぎょく)といいます。

 購入金額は160万円です。

 この場合、保証金維持率(信用維持率)は62.5%(100万円÷160万円×100)になります。数日後にA社の株価が400円に暴落したとします。含み損が80万円に膨らみました。保証金の担保価値は20万円(100万円-80万円)に減価してしまいました。信用維持率は12.5%(20万円÷160万円)まで低下しています。

 取引を継続するためには、追証(おいしょう=追加の保証金)が必要になります。通常取引では信用維持率は30%以上と決められています。最近、ネット証券会社の中には最低維持率を20%に引き下げるところが増えていますが、ここでは30%として計算しています。

 160万円に対する保証金は48万円(160万円×30%)です。不足分の28万円(48万円-20万円)を新たに保証金として証券会社に振り込み、維持率を30%以上に引き上げなくてはなりません。

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追証の振り込みか、損切返済か

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