だが一方で、森氏の存在を「余人をもって替えがたい」とする声もある。都議会オリンピック・パラリンピック推進対策特別委員会委員の川松真一朗都議が話す。 「人権尊重を謳う五輪憲章にも抵触するという点で、女性蔑視発言はうやむやにしてはならない大きな問題です。 　ただ、森さんに代わる人物がいないのは紛れもない事実。元首相であれば政財界や国際社会にも顔が利きますが、森さんはこれに加えて、スポーツ界にも大きな影響力を有しているからです。 　’05年には日本体育協会会長として団体球技間の連携を深めて競技力の向上を図ることを目的に日本トップリーグ連携機構を立ち上げるなど、一貫して日本のスポーツ振興に取り組んできました。’09年にラグビーW杯の日本開催を取り付けたときには『ラグビー後進国の日本は開催権を返上しろ』と批判する国々を説き伏せ、10年後の’19年大会を見事、大成功に導いた。 　政財スポーツ界の要人と五分の関係を築き、交渉を有利に進めることができる人物は森さん以外にいないのです」 　川松氏が危惧するのは、東京五輪の中止リスクだ。 「中止となれば、IOCからの850億円の分担金や900億円が見込まれるチケット収入がなくなります。スポンサー収入の大幅減も避けられません。こうした不測の事態に対応できる人がいるのか？ 　IOCのバッハ会長やコーツ副会長とも強い信頼関係を築いてきた森さんならば、分担金の交渉なども有利に話を進められるでしょう。中止という最悪のシナリオが現実化した場合に、日本の損失を最小化する交渉力に長けた人物は森さん以外に見当たらない」 　果たして、東京五輪は開催できるのか？　医療ガバナンス研究所の上昌広所長は「絶望的」と話す。 「新型コロナの新規感染者数は2月に入ってピークアウトしているように見えますが、これは季節要因にすぎないというのが私の見方。 　なぜなら、新型コロナ感染者数の増減は、例年6～8月と10～2月にかけて流行する季節性コロナウイルスの流行時期とぴったり一致しているからです。その周期と照らし合わせれば、現在、南アフリカやブラジルなどで感染者を増やしている“変異種”が東京五輪開催時期にかけて流行する可能性が濃厚。 　ワクチンに期待を寄せる声もありますが、4月から一般人への接種を開始したところで、五輪開催までに接種できるのはごく一部の人にとどまります。11月までに人口の7割が接種を終えないと来冬も感染拡大が続く可能性が指摘されていますが、ファイザー製ワクチンが2回の接種を求められていることを考えると、これも絶望的。 　五輪開催を強行すれば、各国選手団に対するコロナ対策とワクチンの集団接種で日本の医療現場が大混乱するのは間違いない。さらなる感染拡大リスクを高める可能性があるだけに、五輪開催は現実的ではありません」 　目下、新会長候補として名前が挙がっているのは「橋本聖子・五輪担当相に鈴木大地・初代スポーツ庁長官、丸川珠代・元五輪担当相ら」（前出スポーツ紙記者）だ。 　全日本アーチェリー連盟会長を務める安倍前首相の名も一部で浮上したが、「桜を見る会問題を巡る検察審査会の判断が控えていることを不安視する声が多く、立ち消えになった」（同）とか。 　間もなく選任される見込みの新会長はIOCとともに、どんな決断をくだすのか……？　前任の汚名を返上する活躍に期待したい。