実際にはギル氏は’19年前半から行使価格8ドルのコールオプション（満期：’21年1月15日）を買い始めている。満期が遠い、格安のオプションを2年近く前から買い集めていったことをwallstreetbets上で報告しているのだ。 　このギル氏にとって心強い味方となったのが、前述のロビンフッダーたち。彼らの力はコロナ禍という特異な状況下で大爆発したのだという。金融ライターの高城泰氏が話す。 「彼らの原資になったのは給付金。米国では’20年3月に1200ドル、12月に600ドルの現金給付が実施されていますが、そのたびにロビンフッダーの間で人気のテスラ株が上昇しました。その値上がり益がGMEの買いに繋がったのでしょう」 　前出の日本人投資家によると「加えて、所得の再分配を掲げるバイデン政権の誕生が追い風になった」という。ヘッジファンドから利益を刈り取る行為は、「義賊のロビンフッドと重なって称賛されやすかった」のだ。 　果たして、ロビンフッダーたちの反乱は今後も続くのか？　 「Redditでの買い煽りについて金融当局が調査に乗り出していますが、投資家は非難の声をあげています。ロビンフッドが1月28日に取引を制限したからです。 　ロビンフッドは投資家の注文情報をヘッジファンドなどに流してリベートを受け取ることで、取引手数料無料化を実現しました。ヘッジファンドはその注文情報をもとにさまざまな取引を行うことで利益を得ているのです。 　問題は、その注文情報の大口卸先の1つが、空売りファンドを支援したシタデルだったこと。ロビンフッドに利益をもたらすシタデルが、支援先の損失をカバーするため、ロビンフッドに取引制限をかけるよう圧力をかけたのでは？と疑われている。 　一方、調査に乗り出した金融当局の実質的トップであるイエレン財務長官は過去にシタデルをはじめとした大手ファンドから計7000万円もの講演料をもらっていたことが明らかになっています。買い煽りがあったとして個人投資家に対する締め付けを厳しくするようなら、ロビンフッダーたちは黙っていないでしょう」（豊島氏） 　ロビンフッドは1月28日に取引制限を導入した理由を「資金繰り」と発表している。一般に、日米問わず、証券取引が決済されるまでには2日程度の時間を要する。 　この間、確実に決済が実行されるよう、証券会社は“清算機関”に預託金を入れなければならないのだが、相場が大荒れしたときにはより多くの預託金を求められる。資金ショートのリスクを解消するための一時的な取引制限だったというのだ。 　もちろん、それでも個人投資家の取引を妨げた責任は重い。米証券取引委員会はすでに対する調査に乗り出しているが、仮にシタデルなどの取引先を守るために取引制限が実施されたことが認められるようなことがあれば、さらに一致団結して個人投資家はヘッジファンドを狙い撃ちにする可能性も。