世界的に猛威をふるい続ける新型コロナウイルス。その脅威は我々の生活様式のみならず、住まいのあり方や価値観をも一変させてしまった。そんな新時代の不動産投資の“新たな勝ち筋”をしぶとく稼ぎ続ける大家たちの投資術から探る。 　今回は、昨年4月の緊急事態宣言で経営する民泊が予約ゼロの窮地に陥った投資家の菊地美佳氏を取材。どのように窮地を乗り切ったのか話を聞いた。 「数年前からオリンピック特需を期待して、サーフィンの会場が近い物件を購入して民泊の準備をしていました。しかし、コロナ禍で昨年4月の自粛期間には相次いで予約がキャンセル。売上が完全にゼロになってしまったんです」 　そう語るのは千葉県でサーファー向け賃貸を経営する菊地美佳氏だ。この危機的状況を打開すべく、菊地氏は民泊物件をマンスリー貸しに転用する。 「ジモティで募集したところ、まさにコロナ疎開を検討していた都心在住の方から反応がありました。聞くと、集合住宅で知らない人とエレベータに乗ることがストレスで、リモートワークを機に環境のいい郊外に疎開を検討していたとのこと。街自体を気に入ってもらえたようで、マンスリー終了後は定住用の物件を探されてます」 　菊地さんの投資エリアは移住者がカフェを開業したり、産直の食品が安く買えたりと生活環境がよく、都心へのアクセスも良好だ。 「特急で都内に1時間で行ける立地なので、『思っていたより遠くない』と言われます。完全リモートワークでない限り出社が必要ですから、通勤が負担にならない利便性は必要です」 　窮地はマンスリーで凌げたが、民泊の収益性には及ばない。そこで自粛が明けた昨年7月に民泊を再開した。 「オリンピックも延期になり、本当に予約が入るのか？　自分自身も半信半疑でしたがハイシーズンに賭けてみました。自粛生活の反動もあり、予想以上に反響がありました」 　夏休みに入ると利用は以前の水準どころか、上回るほどの活況となったという。 「やはり夏の海には普遍的な需要があると感じました。『キャンプ場が密』というニュースをみて、海のBBQに変更した人もいましたね」