バブル崩壊から3年、再びビットコインが急上昇している。昨年の高値1万4000ドルを更新して、バブル再来となるのか！？　今から仮想通貨で荒稼ぎする方法を徹底的に研究した！ 　アメリカ大統領選挙と前後して、ビットコインが急騰したのをご存じだろうか？　11月に入って昨年の高値1万4000ドルに到達。バブルが崩壊した’18年以来、2年ぶりの高値をつけたことで「バブルの再来」を期待する声も高まっているのだ。なぜ、このタイミングで上昇したのか？　仮想通貨取引所FXcoinのシニアストラテジストである松田康生氏は次のように分析する。 「9月にはナスダック上場企業の米マイクロストラテジーが4億ドル（約410億円）相当のビットコインを保有していることを発表し、フィンテック企業のスクエアも純資産の1％に相当する5000万ドル（51億円）分保有していることを明らかにしました。コロナ禍における景気対策の一環で各国の中央銀行が大規模な金融緩和を続け、インフレ懸念が浮上したため、そのヘッジを目的にビットコインを購入する企業が出てきたのです。 　米国の事業法人が保有する金融資産は3000兆円にも達するので、仮にその1％をビットコインに切り替えるだけでも30兆円。こうした実需の拡大が今後予想されるうえに、10月には東南アジア最大の銀行として知られるDBS（シンガポール開発銀行）が暗号資産交換所を立ち上げると発表し、米国の決済大手ペイパルがビットコインなどを購入できるサービスを開始しました。金融界のビッグネームが相次いで参入を表明したことで、さらにビットコインに買いが集まりやすくなったのです」 　直近のビットコインの時価総額は26兆円だが、アメリカの企業が資産の1％を振り分けるようになれば、それを上回る実需が発生するという。そのため、期待先行の買いが続いているのだ。 　おまけに、仮想通貨ならではの“プチバブル”が好循環を生んでいる。仮想通貨などで10億円近い資産を築いたトレーダーのヨーロピアン氏が話す。 「今年の6月以降、ブームを巻き起こした『DeFi』の影響もあります。『Decentralized Finance』の略で分散型の金融サービスを意味し、DEXと呼ばれる分散型取引所や仮想通貨を貸し付けてリターンを得るレンディングがその代表例です。これらのサービスは以前からありましたが、ガバナンストークンという投票券のようなトークンをサービス利用者に配布するケースが増えて空気が変わりました。 　本来は金銭的な価値のないトークンなのに、レンディングの代表格であるCompound（コンパウンド）のガバナンストークン『COMP』を筆頭に、取引所での扱いを開始した瞬間100倍、200倍と爆騰するトークンが相次いで、DeFiバブルが起こったのです。こうした分散型金融サービスは匿名性が担保されているので、中華系のマネーが大量に流れ込んだのでしょう。DeFi系トークンを入り口に資金流入が続いた結果、ビットコイン買いも進んだのだと見ています」