働き方から余暇の過ごし方までライフスタイルを一変させたコロナショック。投資環境にもさまざまな変化が起こりつつある。新型コロナウイルスの感染拡大により、市況が大きく変わるなか、我々はどう勝負していくべきか。明確なプランを描く大家を直撃した！ 　’15年より不動産投資を開始し、現在は年間家賃収入2300万円を超える不動産投資家の中沢光昭氏。コロナ終息後はテレワークが普及することで都心一極集中が緩和、賃貸ニーズも郊外への分散を予想される声が多いなか、中沢氏は異なるシナリオを描く。 「今回のコロナショックを経て、不動産市場はダウントレンドに入っていくことは間違いありません。ただ、テレワークにより賃貸ニーズが地方に分散する流れが、直近の不動産市場に与える影響は限定的だと考えます」 　そこには本業である経営コンサルタントならではの読みがある。 「テレワークが進むことで自分たちの影響力が削がれることを恐れる中高年が一掃されるまで、多くの企業ではまだ10年から20年かかるため、ただちに大きなトレンドにはなることは考えにくい。都心と郊外の2拠点生活もほとんどの給与所得者には難しいですし、口では『地方や郊外に住むと豊か』と言っても実際にそれを行うバイタリティと余裕のある人もほとんどいないでしょう。なので、当面はまだ都心の好立地にある築古の格安物件のニーズは続くと考えています」 　中沢氏はすでに三軒茶屋や明大前などの好立地に築古アパートを所有するが、今後も似たスペックの物件を中心に買い増ししていく予定だという 　「約8400万円で購入した三軒茶屋駅から徒歩4分のアパートは築47年8部屋。家賃は5万円台で今は年金受給者の方などが入居されていますが、ニーズは底堅い。世相が不安定なので新たに引っ越しを考える人も少ないので、すでに埋まっている物件は当面は動かないと読んでいます」 　さらに中沢氏はアパートだけでなく、戸建てでも利益を上げている。