今回、切っ掛けとなったブログで報告されていたトラブルは、この GeoIP による誤判定だ。トラブルが起きたインターネット接続サービスでは、サービス拡大のために元々ドイツにあったIPアドレスの利用権を入手した。IPアドレスは、ネットの土地のようなものと思えばよい。新しいマンションを建てて入居者を募るために、土地を買収したというわけだ。 　接続サービス側では、そうした所有権の変更を、適切な方法で処理した。しかし、GeoIP 技術を利用しているWebサービス業者が、日本以外のアクセスだと判断して、アクセスをブロックしたり、動画の配信を遮断したりした。 　ポイントは、MaxMind 社の GeoIP が、最近 GeoIP2 に移行したことだ。GeoIP の無料版である GeoLite は2019年1月2日に廃止されている（参照：MaxMind Blog）。更新が止まっているので、最新のデータではないわけだ。そのためWebサービス業者が、アップデートされていない古いデータをそのまま利用していれば、こうしたトラブルが起こりうる。 　この問題を個人で解決するのは難しい。Webサービス業者に、誤った判定を是正するように働きかけるか、地域によるブロックをやめるように要望するぐらいしかない。 　Webサイトを運営していると、不要なアクセスとの戦いは重要になる。放っておくと、海外から大量のbotがやって来たりする。そうしたbotからのリクエストに対して、律儀にHTMLファイルや画像ファイル、動画ファイルを送り返していると、通信の帯域が埋め尽くされてしまう。 　必要な人に必要な情報を届ける。そして運営者が不要と思う人には情報を送り返さない。GeoIP 系技術を使えば、そうしたアクセス制御を手軽にできる。多くの場合、不正なbotは、明らかに対象ユーザーがいない国からアクセスしてくるからだ。 　ただし、GeoIP 系技術には弊害もある。ブロックすべきではない人を、ブロックしてしまう可能性がある。こうした方法によるアクセス制御は、諸刃の剣になりかねない。 　インターネットの帯域は無限ではない。ユーザーの見えないところでは、こうした水面下の戦いが日夜繰り広げられている。 ＜文／柳井政和＞