以下に「商業動態統計」（経済産業省）と「出版物販売額の実態 2018」（日本出版販売）により作成した、2007年度から2017年度までの国内のコンビニエンスストアにおける分野別販売額推移を示した。 「商業動態統計」ではコンビニエンスストアの分野別販売額推移を発表しているものの、書籍（雑誌含む）のみの売り上げは発表しておらず、それらは「非食品」に含まれている。そのため、コンビニにおける書籍（雑誌含む）販売額は「出版物販売額の実態 2018」を参照することとし、非食品の販売額からその数値を引いた数を「非食品（書籍除く）」の販売額とした。 　コンビニ全体の売り上げはこの10年間で約1.5倍に増加したのに対し、コンビニにおける書籍売り上げは減少の一途を辿り、10年間で約6割も減少していることが分かる。ちなみにこの間の書籍全体（日販調べ、電子版除く）の売り上げ減少率は約3割で、コンビニにおける書籍売り上げの低下速度がいかに急激かということが伺える。2007年度にはコンビニ売り上げ全体における書籍の割合は約5.2パーセントであったが、2017年度には約1.3パーセントにまで大きく減ってしまった。 　近年、コンビニの店舗数は年々増加しているため、これを「店舗当たりの売り上げ」とするとよりその「深刻さ」が見えてくる。2007年度には1店舗あたり年間約968万円の書籍を売り上げていたが、2017年度には約279万円にまで減っている。 　書籍の場合、一部を除いて基本的に売れ残ったものは返品することが可能であるため、消費期限が短い食品を販売するよりもリスクは少ない。しかし、コンビニ側がリスクを取ってまで他の売場を増やしたほうが利益に繋がると判断するほど「売上減少は深刻である」ということだ。