時差の関係からも明らかですが、各種NY株価指標、国債利回り、NY原油、NY金、ドル円相場などの動向、さらにシカゴ日経平均先物、毎月発表される雇用統計、四半期別GDP速報値、米連邦準備理事会（FRB）が定期的に開くFOMC（連邦公開市場委員会）の動向などは、東京市場に直接影響を与えます。 　最近の例をあげると、FRBは先月26日開いたFOMCで3か月ぶりの利上げを決めました。 　短期金利の指標であるフェデラルファンド（FF）の誘導目標を0.25%引き上げ、年2.00～2.25％にしました。今年3回目。FRBのパウエル議長は12月に4回目の利上げ、来年19年にはさらに3回の利上げを示唆しています。好調な米景気の過熱化を防ぎ、持続可能な成長のため利上げが必要だと説明しています。 　一方、利上げは企業業績にマイナスだとの判断から、ダウはFOMC開催直前に3日連続で下落しました。金利上昇への懸念がくすぶるなかで、10月10日、ニューヨーク市場でダウは前日比831ドル安となりました。米長期金利の指標となる米10年物国債利回りが前日の9日、一時3.26％と7年5カ月ぶりの水準に上昇、10日も高止まりしました。このため割高感が嫌気されたハイテク株が売りを誘い、これが呼び水となり、大暴落になりました。 　トランプ大統領は10日、米株式市場が大幅安になったことを受け、「米連邦準備理事会は狂ってしまった。引き締め過ぎだ」と述べ、同理事会の利上げを批判しました。これに対しパウエル議長は「政治の影響は受けない」と政治に独立のFRBの立場を強調しています。 　このような利上げをめぐる様々な動きは日本市場にも直ちに伝播し、数時間後に始まった11日の東京市場でも売り一色になり、日経平均の終値は前日比915円安の2万2590円まで下落、2万3000円をあっさり割り込んでしまいました。 　このように、米ニューヨーク市場の様々な動きは、東京市場に直接影響を与えることが多いため、チェックが必要です。とはいえ、たかが小遣い稼ぎのために内外の膨大な政治経済情報を丹念にチェックするなど、冗談じゃないと思われる方も多いでしょう。筆者も70歳の定年後に自由時間が大幅に増えましたが、すべての時間を株取引に充てることなどできません。 　そして何よりもパソコンの前にじっと座って経済情報をチェックするという根気が続かなくなってきました。加齢という現実です。仕方ありません。ですから、この現実を踏まえて、出来るだけ省エネで、効率の良い投資情報だけを収集しチェックすることを研究しました。