日本政府観光局(JNTO)の資料によると、2016年日本を訪れた外国人観光客は2400万人（参照：日本政府観光局資料）。2017年は2800万人にものぼるとみられており、東京五輪が開かれる2020年には4000万人を見込んでいる。 　韓国でも、訪日旅行者が急増している。 　日本観光庁の集計によると、2017年10月までに、日本を訪れた韓国人観光客は584万人に達した。前年同期比にすると、40％増。歴代最高と言われた2016年の観光客数509万人の記録は、すでに2017年9月の時点で達成され、年内には旅行者数600万人突破が確実視されている。 　この驚異的な数字は、韓国人が8人いれば、そのうち1人は日本を訪れた計算となる。 　訪日旅行客が増えた背景には、休日の増加によって余暇の需要が大幅に増えたためと考えられる。韓国政府は近年、公休日が日曜日と重なり、休日が平日をはさんで並ぶ「飛び石連休」であった場合、内需刺激と景気拡大のため、臨時公休日を積極的に指定し大型連休を制定している。 　2017年の秋夕（チュソク：韓国でいうところのお盆）は最長で十日間の休日が制定された。国土交通部の交通需要調査によると、秋夕の大型連休であった9月29日～10月9日には123万人が海外に発ち、うち日本を訪れた観光客は32万人と推算されている。 　日本は2020年に開かれる東京オリンピックを控えて、観光インフラ確保に力を入れている。 　韓国系格安航空会社(LCC)らは、日本地域路線を大幅に増便し、価格を引下げている。韓国のチェジュ航空は来年1月から日本の九州鹿児島に新規就航するなど、日本の定期路線を8個に増やした。イースター航空も今月から宮崎に新規就航している。韓国系LCCの日本発着便数はこの2年間で約3倍に増え、さらに2016年末から2017年にかけて日本への新規就航、増便が相次いでいる。 　この影響で、2017年7～8月の韓国系LCCによる日本輸送客は、前年同期比67％増えた。韓国系LCCが圧倒的なシェアを占める一方、大韓航空をはじめとする韓国の大手航空会社は2％減少。韓日路線を割安なLCCが掌握することで、日本への韓国人旅行客が増加した。 　大韓航空関係者は「LCCが拡大したことで、日本への旅行そのものが割安になり多様化した」と話す。 　たとえば福岡などは日帰りで行き来ができ、短距離旅行地として注目を集めている。航空券が安くなったことによって、若年層を中心に手軽に旅行を楽しめるようになり、いまや日本旅行のトレンドは温泉やゴルフではなく、ご当地グルメやショッピングツアーなどに変わっている。