鄭夢奎（チョン・モンギュ）大韓サッカー協会会長が、2030年のFIFAワールドカップ誘致に関して驚きの発言を行った。 　韓国日報の報道によれば、2日、鄭会長は現段階では論議中としながら、「南北、中国、日本と力を合わせ、2030年FIFAワールドカップを誘致したい」との希望を語った。 　鄭会長は、「FIFAは2026年ワールドカップから、参加国数を既存の32か国から48か国へと増やすと同時に、2026年、2030年ワールドカップは2～3か国が共同開催する方向性を示している」と語り、「該当国とは共同誘致のために継続的に協議していきたい」とコメントした。 　中国の吉林新聞によれば、昨年3月に中国大連の「大連万達グループ（中国語：万达集团）」が中国で初めてFIFAの後援企業として契約をし、その席でFIFAのジャンニ・インファンティーノ会長は「中国はサッカーの国で、ワールドカップを誘致する能力もある」とコメントしている。 　「大連万達グループ」の王健林会長は、大のサッカーファンとして知られており、リーガエスパニョーラ所属のアトレティコ・マドリードの本拠地命名権も取得している。中国とFIFAの急接近は、2030年「FIFA東アジアワールドカップ」の重要な布石となり得る。