任意加入の確定拠出年金「iDeCo」は、勤務先が福利厚生の一環としてお膳立てしてくれる「企業型」のDCとは違い、運営管理機関（銀行や証券会社をはじめとする金融機関）を自由にチョイスできる。自分のニーズに沿った金融機関を選べるわけだが、その半面、選択ミスを犯してしまうリスクもある。先々で後悔しないためにも、どういったポイントをシビアにチェックすべきなのだろうか？ 「金融機関によって手数料の設定が異なっていますし、商品ラインナップも千差万別です。また、個々の投資信託ごとに定められている信託報酬にも少なからぬ違いがあります」 　こう説明するのは、ネット上で「iDeCoナビ」を運営しているNPO法人「確定拠出年金教育協会」理事兼主任研究員の大江加代氏だ。多くの金融機関の場合、加入時（初回のみ）に発生する手数料は資格確認のための費用である2777円だ。しかし、一部の金融機関はそれに上乗せした手数料設定となっている。そして、運用中は口座管理料が毎月かかり、その金額は金融機関によってかなり違っている。 　一方、信託報酬とは投資信託を保有中に発生するコストのことだ。保有残高に対して所定の料率が徴収され、当然ながら低いに越したことはない。 「DCは老後のための運用ですから、30年などといった長期の保有になります。そうなると、わずかな差であったとしても、信託報酬が高い投信と低い投信ではコスト負担に何十万円もの開きが生じるのです」（大江氏） 　コストはせっかくの利益を目減りさせる元凶。理想を言えば、信託報酬が低めの設定で、投資対象や運用方針が自分の希望に合っている投信を選び抜きたいところだろう。