業務提供契約を結んだ松本山雅FCの加藤善之副社長兼GM(写真左)とゲイラン・インタナショナルFCのベン・テン会長(Photo by Leo Shengwei)
いま、アジアサッカーが熱い。東南アジアや中国、インドなどの新興国でサッカーが爆発的な人気を博してきており、その経済規模も日本サッカーを凌駕するものが出てきている。サッカーのレベルも徐々に日本や韓国などの強豪国に近づいてきており、色んな意味で無視できない存在となってきている。
東南アジアのハブ都市、シンガポール。ASEAN諸国でも群を抜く圧倒的な経済発展を遂げている同国では、日本人も驚くような先進国らしい建物や施設が溢れている。2014年には建国50周年を記念した新国立競技場が完成し、スポーツ分野でもアジアのハブを目指している。一方、Jリーグ発足前の日本のように、街にはお金が溢れているものの、サッカー界はいまだ低空飛行を続けている。周辺国のサッカーが著しい成長を遂げる中、シンガポールの存在感が薄まりつつあり、同国サッカーファンには不安が募っている。
アジア全体のサッカーのレベルを引き上げることで日本サッカーのさらなる発展につなげ、さらにはアジア各国からのスポンサー獲得や放映権の販売など経済的なメリットを得ることも目標に掲げているJリーグの「アジア戦略」。その第一歩として進められてきたのが、アジア各国のリーグとのパートナーシップ協定の締結だ。2012年のタイ・プレミアリーグ(当時)を皮切りに、ベトナム、ミャンマー、カンボジア、インドネシアなど東南アジアを中心に10カ国のリーグと提携している。シンガポールのプロリーグ「Sリーグ」とも2013年にパートナーシップ協定を結んでおり、これまでにJリーグの運営ノウハウの提供やスタッフの派遣などを行ってきた。