深刻なのは、メーカー企業である。特に上場している企業にとって、歯止めの掛からない新台販売台数の減少は、そのまま業績ダメージとなる。
東証1部上場の「平和」の、平成29年3月期の第2四半期の決算短信によれば、前年同四半期比で売上が21.7％の減収、営業利益、経常利益12％ほど減少している。勿論、メーカーによって「鉄板コンテンツ」と言われるビッグタイトルの販売時期によって、期毎の数字は変わるが、それでも通期でプラス転換は難しいと思われる。
同じく東証1部上場のパチンコ・パチスロメーカー「SANKYO」も、平成29年3月期の業績予想を大幅に下方修正している。売上で前期比30％以上の減収、営業利益、経常利益に関しては70％～80％の減少が見込まれている。
「平和」や「SANKYO」などの大手老舗の大メーカー企業ですらこの様な状況である。中小メーカーにとって、下げ止まらない販売台数の減少は、企業の存続に直結する大問題だ。
