激減する豆腐製造業者だが、活気あるメーカーも。二極化する豆腐製造業

丹羽唯一朗

nori1125 / PIXTA(ピクスタ)

 日本の伝統食品「豆腐」については、以前から縮小する市場について業界関連団体は危機感を募らせていた。

 豆腐の業界団体である全国豆腐連合会(全豆連)によれば、1989年(平成元年)には22,740事業所あったが、2014年は8,017事業所と、半数以下へと減少している。(参照「全豆連」※pdf)

 豆腐製造業者は、現在も、家族従事者を主体とする小規模事業者が圧倒的多数を占めている。そのため、事業所数が減少した理由としては、機械化が取り入れられたこと、スーパー等大型店を通す販売が進み、ある程度の事業規模が必要となったことなどが挙げられている。

 個人営業の豆腐製造業者が減りつつある中で、豆腐文化そのものの存続も危惧されているようだが、中規模以上の元気な豆腐メーカーが存在している。

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