アメリカをはじめ海外で大ヒットしている「ポケモンGO」が、ついに日本でもサービス開始となった。 　米Niantic社への出資を通じて、同ゲームを開発、リリース、アメリカのAppstoreで連日1位を獲得するなど大ヒットに導いた任天堂の時価総額は、ここ2週間で2兆円も増えた。 　時価総額2兆円というと、富士フイルム・新日鐵住金・コマツ・オリックス・京セラ、あたりの日本の名だたる企業1社分に等しく、DeNAとmixiとグリーとコロプラとガンホーという日本のソーシャルゲーム企業の雄たちの時価総額を足した額よりも大きい。 　しかし、10年スパンで見ると、任天堂の株価は長期的に低迷しており、ようやく全盛期の半分近くに戻しただけであることがわかる。 　任天堂の株価が最高値をつけたのは’08年。 　この年は「ニンテンドーDS」「Wii」を主力として、任天堂が国内国外問わず収益を上げまくっていた頃だが、ちょうど時を同じくして、ガラケーを主体とするソーシャルゲーム市場が盛り上がり、DeNAやグリーが急成長し始めている。 　ソーシャルゲームの主役は’12～’13年にガラケーからスマホに移り、ガンホーやmixi、コロプラがヒット作を従え、台頭してきた。 ⇒【資料】はコチラ https://hbol.jp/?attachment_id=102737 　’15年度において、各社のゲーム事業の売上高を足し合わせると6000億円を超え、任天堂の年間売上高5000億円をも上回る。その間、任天堂が何をしてきたかというと、ガラケー、スマホ領域ではほぼ何もしなかった。