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　5月17日、MM総研が2015年度の国内パソコン出荷実績調査の結果を発表した。 　それによると国内パソコン出荷台数は前年度比21.4％減の990万6000台となった。13年度に発生したWindowsXP搭載機の更新特需の反動が続いているが、半期別にみると上半期は前年同期比29.5％減の474.1万台、下半期は同12.3％減の516.5万台と減少幅は縮小しているという。 　流通ルート別実績では、個人向けルートが前年度比18％減の428万台、法人向けルートが23.8％減の562.6万台となり、法人更新需要の反動がより強く市場に反映される結果となっている。 　メーカーシェアは、首位のNECレノボ、2位の富士通、3位の東芝と上位3メーカーの順位に変化はなく、期中にエンタープライズ事業との分社化を実行した4位の日本HPが前年の5位から順位を一つ上げた。6位のアップルは前年度比91．8％とランキングメーカーのなかではもっともも良い結果であったが、ランキング対象となる全てのメーカーが前年度比を割り込む結果となった。

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出荷平均単価は増えた