世界的にオーガニックブームが進行中だ。 　2012年ロンドン大会に引き続き今年のブラジル・リオ大会でも、オリンピック・パラリンピック選手村では有機農産物の提供がスタンダードになっている。東京も2020年大会開催を控えるが、日本の消費者は「有機農産物」や「農薬」にどのような認識を持っているのだろうか。 　そして、今や人々の9割以上が買い物をする場となったスーパーマーケットは、消費者ニーズを把握できているのだろうか。 　国際環境NGOグリーンピース・ジャパンは昨年12月15～16日、全国20代〜60代の男女合計1000人を対象にオンライン調査を行った。 　調査の結果によると、消費者が有機農産物にもつ印象は「安全」（58％）、「健康に良い」（56.7％）と、昨今の食の安全への期待を反映している。「野菜の形は多少変」でも、約8割の人が購買意欲を示すなど、有機農産物に対する消費者ニーズの高さが裏付けられた。 　実際、「月1回以上の頻度で有機野菜を定期的に購入している」と回答した消費者は、全体の4割を超えている。 　残り6割の消費者が有機野菜を購入していない原因は、普通の野菜に比べて“お高い”という価格の壁であることも分かった。しかし今回の調査では、すべての消費者のうち7割が「普通の野菜よりも1～3割高くても、有機野菜があればそちらを選ぶ」と前向きな回答をしている。 　農薬に対するイメージでもっともあてはまるのが「体に悪い」（58.3％）という意見であり、「農業のために必要」（21.5％）という意見を大きく上回っている。 　スーパーマーケットなどで野菜購入時に農薬の有無を意識している消費者は、意識している（10.8％）、どちらかといえばしている（33.6％）を合わせると、全体の約4割にのぼっている。農薬の有無がスーパーマーケットなどでの商品選択基準のひとつになりつつある。