不正会計問題などで経営立て直しを図っている東芝が、冷蔵庫や洗濯機などいわゆる白物家電事業を中国の家電大手「美的集団」に売却することが話題になっているが、ここ数年の日本の白物家電業界は、新興国などを中心とした低価格商品に押されて淘汰の波に揉まれている。 　そんな中、東京商工リサーチは白物家電関連メーカーの業績動向調査結果を発表した。 　同調査リリースによれば、2014年度の白物家電関連メーカー39社の売上合計は3984億1300万円で前年度より5.5％の増加となっている。2014年度の増収企業は22社で、構成比56.4％と前年度より15.3ポイントアップし、売上高10億円未満の61.5％が増収を達成した。しかし、売上高10億円以上の減収企業が53.8％と増収を上回り、グローバルの戦いを挑む大手中堅が売上高を伸ばせなかったという結果になった。 　こうした状況から、中小のメーカーがニッチ市場で付加価値のある製品を開発し、十分に勝負出来ていることが伺える。