NetflixやHULUなどの海外勢のみならずdTVやU-NEXTなども出揃い、群雄割拠となってきた感がある有料動画配信サービスについて、ICT総研が「2015年有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。 　同調査によれば、2014年末時点の有料動画配信サービス利用者は790万人で、このうち定額制サービスの利用者数は過半数の420万人であった。2015年末の有料動画配信サービス利用者は960万人となる見込みで、さらに2018年には1490万人にまで拡大すると予測している。 　特に定額制サービスの利用者増が顕著で、2018年には定額制サービス利用者だけで1000万人を突破する見通しだという。 　この背景には固定系光回線サービスやモバイル回線におけるLTEなど、高速ブロードバンドサービスの普及が要因としてある。 　ユーザーの視聴形態については、ICT総研が2015年9月に実施したWebアンケートによれば、有料動画配信サービスを視聴するデバイス（端末）を年代別に見ると、10～20代のユーザー層では、67％のユーザーがスマートフォンで動画を視聴していた。これに対して50代のユーザーはスマートフォンでの視聴は37％と少なく、パソコンでの視聴が75％と高かったという。 　一方、タブレット端末では全世代で2～3割程度で、年代によって差は少なかった。 　近年ではWebと繋がったスマートテレビも普及しており、高画質動画の視聴用デバイスが今後はパソコンからテレビに映っていくことも予想されるため、スマートフォンとテレビのそれぞれの視聴環境に適したサービスメニューを拡充することによって、さらに利用者数を増やすことが可能になるだろうとしている。 　アンケート調査の結果では、有料動画配信サービスで利用されている主なコンテンツは海外映画が49％と最も多く、次いで国内映画が44％となっている。 　次いで、海外ドラマ39％、アニメ34％、国内ドラマ29％となっている。 　音楽ビデオなどの利用率は18％、趣味・エンタメが17％、スポーツ13％と映画・ドラマに比べるとやや少ない。しかし、同報告では、これらのコンテンツはコアなファン層に視聴される傾向があり、動画配信サービスには欠かせない素材であり、映画、ドラマ、アニメ、音楽、スポーツなど多様なコンテンツを揃えるサービス事業者がユーザーに選ばれるようになっていくだろうとしている。（参照：ICT総研）＜文／HBO取材班＞