5月13日、富士経済が国内ペット関連市場の調査結果を発表した。 　同調査によれば、2014年のペット関連市場は、2013年のマイナス成長から転じて前年比1.7％増となったという。ペットフードが伸びて、全体をけん引した形だ。 　市場を牽引したのは飼育頭数が伸びているキャットフードだ。一般社団法人ペットフード協会の平成26年度の全国犬猫市域実態調査によれば、全国の犬の飼育頭数は約1034万6000頭で、ここ数年減少傾向にある一方で、猫の飼育頭数は995万9000頭で微増傾向にあるという。 　ペットフードは、縮小していたドッグフードが前年比で微増となった。この微増の要因になったのは、値上げを伴うリニューアルや、活発な新商品投入だったという。一方、キャットフードは安定した飼育頭数に加えて、各社が商品ラインアップの強化策を打ち出しており、今後も一層の拡大が続くと見られている。特にドライタイプが大きく伸び、ウェットタイプのレトルトパウチが好調だった。更に、プレミアムフードの構成比が犬用、猫用とも拡大している。また、療法食やサプリメントなど犬猫の健康をサポートする商品も伸びている。犬、猫以外では観賞魚用、小鳥・観賞鳥用、小動物用のフードや、ミルクは縮小している。 　ペットケア用品は、構成比の高い猫砂やトイレ用シーツが堅調である。PBなどの低価格商品の増加によって価格競争が激化しているが、メーカーは吸収力や消臭力アップなどの品質向上に加え、香りやデザイン性などの付加価値を追加した商品を投入している。また、室内飼育の一般化により、ペットの糞尿臭を意識するペットオーナーが増えており、糞尿臭対策を訴求した消臭剤・脱臭剤が伸びている。オムツ、デンタルケア用品は前年比2桁増となった。一方、しつけ剤やシャンプー類などは縮小している。 　ペット生活用品は、生体購入時に購入する場合が多く、生体販売が低調なため苦戦している。また、買い替え需要も低迷し、首輪やサークル・ゲート、ハウスなどが縮小している。ただし、猫用の玩具やケージなどは好調であり、各社は猫関連用品への注力度を高めている。また、共働きや単身世帯の増加に伴い、自宅でペットを留守番させる際に使用するペット用ヒーターの需要が増加している。 参照：富士経済　https://www.fuji-keizai.co.jp/ ＜文／HBO取材班 写真／kitty.green66 on flickr ＞