市場調査会社のジーエフケー・ライフスタイルトラッキング・ジャパン（GfKジャパン）によれば、全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネットにおける2014年のドライブレコーダーの販売台数が前年比1.5倍となる43万台に達したという。 　ドライブレコーダーは交通事故時の客観的な映像の記録といった目的の他に、ドライブ時の景観撮影や商用車に装着してドライバーの安全意識を向上させるためなどにも用いられ、市場は年々拡大している。メーカーの参入も続いており、2014年の販売メーカー数は前年の1．2倍となる約50社に上った。 　特に伸びが顕著だったのは衝撃検知機能を搭載したドライブレコーダーの販売。年初32％に過ぎなかった販売数量構成比が年末には60％を占めるまでに拡大。主力機能になっていることがわかった。同機能搭載製品の平均価格は1万4800円と非搭載製品に比べると約1.8倍と割高ながら人気を博しているという。 　この衝撃検知機能は加速度センサーなどによって衝撃や急発進、急ブレーキなどを感知したときだけSDカードに映像を保存。衝撃が弱くても録画ボタンを押せば事故前後に遡って映像を記録し保存することも出来る機種もある。 　そのため、交通事故時の客観的な映像の記録に活用でき、自動車保険の中にはドライブレコーダー搭載車用の割引を行っている会社もある。 　また、変わったところではロシアの隕石落下時や台湾での航空機墜落など衝撃的な光景が録画されるケースもある。 ●ロシアの隕石をとらえたダッシュボードカメラの映像集 ⇒【動画】http://youtu.be/S_ILTQwYeN0 ●台湾のトランスアジア航空235便墜落事故をとらえたダッシュボードカメラの映像⇒【動画】http://youtu.be/lYczDsj0ATI 　Gfkジャパンは、販売実績から推計したドライブレコーダーの国内累計販売台数は100万台程度とみており、まだ潜在需要は非常に高いとしている。また、2015年1月のドライブレコーダー販売も数量前年比57％増、金額前年比97％増と市場は拡大が続いており、今後の動向が引き続き注目される。　＜文／HBO取材班＞