そもそも映画の舞台にもなった半地下という特殊な生活スペースは、古くは北朝鮮との戦争に備え、都市部の建物に防空壕や非難所にもなる地下室の設置を国の政策として推し進めた歴史があり、東西冷戦構造が崩壊した後は、通常の住居スペースとしては建築上の法的基準を満たさないために、主に貧困層の人々に格安で貸し出されたという経緯がある。 　今でも韓国の都市部には、映画のような半地下アパートは多く存在し、今でも30万を超える世帯が地下もしくは半地下で生活している。 「パラサイト・半地下の家族」自体が韓国の格差社会に対する批判的視点で製作されており、その視点こそが世界中の観客の共感を得た重要なポイントである。貧困の風景を商品化することは、映画の主旨にも反するし、韓国が国策として進める都市開発からもロケ地が取り残されてしまう憂慮もあるのだ。 　一方でこのような映画ロケ地の観光開発は一般的なマーケティングに過ぎないという反論もある。 　映画のファンが、映画のロケ地を巡りたいと思うのは普通のことであり、貧富の格差を目の当たりにして自身の幸福感を得る事が目的ではないので、「貧困ポルノ」という批判は過剰反応であるとの声。 　アメリカのみならず日本でも「パラサイト・半地下の家族」を上映する映画館が急激に増え、とうに上映期間が過ぎていた韓国でも今回の受賞により、ポン・ジュノ監督が自らチェックしたモノクロ版の再上映が始まるという。 　多角的な議論や考察を呼ぶ「パラサイト・半地下の家族」を巡るシンドロームは、なんにせよ当分続くのであろう。 ＜文／安達夕＞