先述したとおり2019年6月現在パティズ社の店舗があるのは東日本のみ、全国で約120店ほど。大阪や名古屋に出店していないばかりか、多くはイオンなどの郊外型ショッピングセンターへの出店であるため、東京23区内にも僅か4店舗しかない。山手線の内側には店舗が無く、都心に一番近い店舗は「Dearパティズ錦糸町店（錦糸町オリナス、墨田区）」になる。 　パティズ社によると、まずは「当社直営のある程度の店舗での展開を予定しております。」といい、やはりパティズ店内での商品展開が想定されるとのこと。「やはり西日本の人は手にすることが出来ないばかりか東京都心でも厳しいのか」……と思いきや、それだけで終わらなかった。 　パティズ社は「全国のファンの皆様に『SWIMMER』をお届けするのがこのプロジェクトの目的」だとしており、将来的にパティズ社によるスイマーブランドの店舗展開や、パティズ社の直営店内のみならず全国の他社雑貨店などへの商品供給を検討。それに加えて「オンラインショップでの展開」も検討しているという。近い将来には、西日本のファンも何らかの形でスイマーの商品を再び手にすることが叶いそうだ。 　パティズ社によるスイマーの販売開始は2020年中の予定。西日本への店舗展開や他社への商品供給はそれより少し先になるかもしれないものの、パティズは現在も楽天市場にオンラインショップを開設しているため、意外と早い段階でスイマーの商品に再会することが出来るかも知れない。 「ロフト」や「東急ハンズ」といった都市型の大手雑貨店が経営規模の拡大を進める一方、ファンシー雑貨業界に目を向けると、100円ショップや300円ショップの品揃え拡大に加えて製造元であるアジア各国の人件費高騰、さらに日本国内の少子高齢化などにより苦戦している企業が少なくない。 　2016年にはジャスダック上場企業だった「雑貨屋ブルドッグ」（静岡県浜松市）が消滅、同年には同じくジャスダックに上場する大手雑貨店「パスポート」（現：ハピンズ、東京都品川区）がライザップ傘下となったほか、2018年にはかつてダイエー系列だった大手アジアン雑貨店「大中」（最後の運営はマルシェガーデン、東京都千代田区）が実店舗の全店閉鎖に追い込まれている。 　パティズ社も今回の取材のなかで「生産コストの増加による若干の価格上昇はやむを得ないと考えております」と述べており、「手頃な価格」で知られたスイマーも以前より少しだけお高い価格帯となりそうだ。 　厳しい競争のなか、新たな船出となるスイマー。今回こそは雑貨業界の荒波を泳ぎぎって欲しい。 ＜取材・文・撮影／若杉優貴（都市商業研究所）＞ 【都市商業研究所】 若手研究者で作る「商業」と「まちづくり」の研究団体。Webサイト「都商研ニュース」では、研究員の独自取材や各社のプレスリリースなどを基に、商業とまちづくりに興味がある人に対して「都市」と「商業」の動きを分かりやすく解説している。Twitterアカウントは「@toshouken」