これに対し、トーキョー・トレーダーズ・タイムズの小針秀夫氏は、天然ゴムに対して異なる見解を持つ。歴史的な安値圏にあるという見方は同じなのだが、下落余地を残している可能性があると警戒する。 「商品価格は需要と供給の関係が価格を決める重要な要素となりますが、天然ゴムはこの需給が改善する見込みに乏しい。むしろ今以上に悪化する要因が多くあります」 　そのひとつが、中国の景気だ。小針氏によると天然ゴムの用途は8割が自動車のタイヤ向け。地域別でみると4割が中国で消費されている。このため、中国の景気や自動車販売台数が重要な指標になるのだが、’18年の中国の新車販売台数は通年で28年ぶりとなるマイナス成長が予想されている。米中貿易戦争の影響もあり、事態が好転する見込みがほとんどないという。 「需要が減っても原油のように生産国で話し合って減産すれば価格下落は抑えられますが、天然ゴムの主要生産国であるインドネシアは財政赤字の影響で通貨ルピアが大暴落して20年ぶりの安値をつけており、それどころではない。むしろ輸出攻勢をかけており、主要国間で減産の足並みがまったくそろわないのです」 　コモディティ価格と生産国の通貨は連動する傾向があり、現在天然ゴムとインドネシアルピアは、そろって下落している。一方の下げがもう一方の下げを招く負のループに入っていると小針氏は指摘する。 「天然ゴム相場が歴史的な底値圏にあることは事実であるため、積極的に売り込むのはリスクがありますが、さまざまな要因を考えますと、引き続き戻り売り主体の逆張りの投資戦略が有効でしょう」 《ゴムの変動要因》 ●米ドル・円相場 ●自動車生産台数 ●合成ゴムの価格 ●東南アジアの天候 ●乾期の生産量