パワハラはどうすれば減らせるか? アンケートや社内報での啓蒙は効果薄

 人の心について研究している「心理学」は多くの悩みを解決できるのではないかと筆者は考えている。  アドラー心理学で知られるアルフレッド・アドラーは「人生のすべての悩みは対人関係である」と言った。実際、コミュニケーションに限らず、マーケティングもウェブデザインも、自己実現方法も、突き詰めると対人関係における問題解決の手法である。

世界一不安を感じやすい日本人

photo via Ashinari

 筆者が「心理学」を武器に活動していると、さまざまなタイプの相談をいただく。たとえば、今回ご紹介するパワハラ問題も、そのひとつである。  現在、テレビ東京で放送中のドラマ『ハラスメントゲーム』をご存知だろうか? 唐沢寿明さん主演のドラマで、スーパー業界大手老店舗のコンプライアンス室室長に任命された主人公が、社内で起こるハラスメント問題を次々に解決していくドラマである。  原作小説を読んでみたが、内容がとてもリアルで、視聴者の身の回りでいつ起きてもおかしくない、または、既に起こしてしまっている可能性があるハラスメント問題が多く取り上げられている。  ’16年に厚生労働省が行った調査によると、「過去3年間にパワハラを受けたことがある」と回答した人は32.5%。約3人に1人はパワハラ被害を受けたことがあるということがわかっており、その割合は4年前の25.3%から7.3%も増加している。  さらに、パワハラ被害を受けたと感じた人のうち、40.9%の人は「何もしなかった」と回答している。これは、「何も解決しないと思ったから」「職務上不利益が生じると思ったから」と思っていることが原因のようだ。また、社員数が少ない会社の人ほど、社外の人に相談する場合が多く、社内のパワハラの実態が掴みにくくなっている。  実は遺伝子的な観点においても、日本人は世界一不安を感じやすいという研究結果も出ている。日本人は「セロトニン」という安心感ややる気を出すために必要な神経伝達物質の量を調整するためのセロトニントランスポーターが世界的に見ても少ないため不安を感じやすく、結果としてうつ病になりやすい傾向にあるそうだ。  そういった状況にあるにも関わらず、日本人はストレスの原因を溜め込んでしまっている。  これを受けて企業側もさまざまな対策を行っている。たとえば、相談窓口の設置や「管理職向けのパワハラについての講演・研修」「アンケート調査」「社内規定への記載」など。このなかで、もっとも効果が高く実感された取り組みが「管理職向けのパワハラについての講演・研修」、続いて「一般社員等向けのパワハラについての講演・研修」だという。 「就業規則への盛り込み」や「アンケート調査」、「ポスターによる啓蒙活動」「社内報で話題に上げる」ことは、講演や研修ほど高い効果を発揮していないのだ。  つまり、パワハラ問題を解決するならば、社内でできることから解決するのではなく、専門家の力を借りることが重要となる。
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仲間の不調に気づける環境が必要
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