2016年11月の米大統領選挙でトランプ大統領が当選すると、予想に反してNYダウが上昇、それに引きずられ日経平均も急騰しました。このトランプブームのおかげで、12月は42万7000円の利益が得られ、年間でもかろうじて黒字を維持できました。 　そして2017年は過去2度の失敗から、11～12月に信用銘柄が減少しても高値買いをしないように自重しました。信用取引を拡大している時には、信用銘柄が最大で40本以上、購入額が2000万円を超えることもありました。 　2017年12月の取引が終わった段階で、翌年に持ち越す信用銘柄はわずかに7本、購入額は210万円程度まで減少しています。信用維持率は1649％まで上昇しました。次年の現物買いの資金が豊富に手元に残りました。 　配当金を除く2017年の売買実績をまとめてみると9月は月間損益が赤字になりましたが、10月以降、好調な米景気に支えられ、日経平均が上昇、特に保有が多かったメガバンクも好調だったため、11月の月間損益は約51万円、12月は約75万円の黒字となり、年間損益は354万2856円の黒字になりました。2000万円の投資に対する利益率は約17.7％でした。 　信用取引を増やすとリスクも拡大します。それを軽減させるための一つの工夫が「現物と信用のベストミックス」です。私の6年間の損益表には数字の変遷が書かれているだけですが、その数字の裏に波乱に富んだ小さなドラマがいくつもあることがお分かりいただけるのではないかと思います。 ◆石橋叩きのネット株投資術第6回 ＜文／三橋規宏＞ みつはしただひろ●1940年生まれ。1964年慶応義塾大学経済学部卒、日本経済新聞社入社。ロンドン支局長、日経ビジネス編集長、科学技術部長、論説副主幹、千葉商科大学教授、同大学名誉教授、環境を考える経済人の会21事務局長等を歴任。主著は『新・日本経済入門』（日本経済新聞出版社）、『ゼミナール日本経済入門』（同）、『環境経済入門』（日経文庫）、『環境再生と日本経済』（岩波新書）、『サッチャリズム』（中央公論社）、『サステナビリティ経営』（講談社）など。