製造業など主だったBtoBのビジネスにおいては、勝つメカニズムはさまざまです。優位な技術があることが理由である場合もあれば、限られた権利や資源を持っていたり、先行投資によって他の追随を許さなかったり、特許を取っていたり、強固な取引関係を有していたりと、さまざまな形の既得権を持っていることがキーとなったりしています。 　ただその実態については外から見ていてもなかなかわかりません。そこで判断材料とできるのはシンプルに、社歴の長さです。20年以上経っていれば、バブル崩壊とリーマンショックを乗り越えてきたということですので、「何か」があるはずです。さらに、社員のレベルが低いと感じられたらなお、安定感のある強い会社だと言えましょう。人材のレベルが低くても存続して行けている場合には、何か仕組みや既得権で勝利している理由があるからです。 　そして社会構造や既得権の壁が当面、大きくは変わらないために、業界で2番手、3番手の会社は、1番手を目指すという意気込みが変わったとしても、なかなか結果は変わらないことが多いでしょう。 　気を付けたいのは、社歴が長くてもいわゆるワンマン創業社長が20～30年引っ張ってきたような会社です。存続を支えてきた「何か」が創業者と共になくなってしまう可能性が大いにあるからです。特にコネを活かした特殊な取引関係や、匠の技で支えてきたような会社は要注意です。 　そうした創業社長は魅力的な人物であることも多々あるため、何かの縁で出会ったときに話していると「この人の元で頑張ってみようかな」とも思ったりします。しかしそこは、5～10年後にどうなっているかを想像して他の選択肢を考えることが、あくまでも安定性を求めるのであれば得策になります。「後継者は俺の息子がしっかりしてるから大丈夫」と言われても、2代目が創業者を超える力を発揮する確率は、発揮しない確率の方が高いことを冷静に考えたほうが良いでしょう。 　ただし概して、安定した会社においてはそんなに毎日の刺激や成長実感を求めてはいけません。そうしたものがほしければ、それこそ働き方改革ではないですが、趣味も含めて色々と手を拡げてみることをお勧めします。 　今回の内容について「そんなの今までと変わらないではないか」と思われる読者も多いかと思います。まさに、社会の大元である政府の運営について、現行とは変わらない体制を支持する票を集めたのが2017年の衆議院選挙でした。 　ここで異なる結果が出ていたら形式的にはルール、実態的には既得権の持続性が変わる部分が社会の各所で起こっていたのかもしれません。それが起こらなかったため、安定的なものはより安定し、そうでないものはそうでない状態が続くというのが2018年からの当面の傾向だということです。 　もちろん段違いの革新的な技術を生み出した会社があれば安定性も革新性も得られるとは思いますが、生み出した人以外でその目利きができる人はごく稀です。転職を考える人は、それを踏まえたうえで考えましょう。 ＜文／中沢光昭＞ 【中沢光昭】 経営コンサルタント。投資会社、経営コンサルティング会社などにおいて企業再生、成長を見据えた企業変革に約20年従事したあと、独立。著書に『好景気だからあなたはクビになる！』（扶桑社新書）、『経営計画はなぜうまくいかないのか？』、『会社員が一生モノの”実のある仕事”を創る方法（ベータ版）』などがある