全国のパチンコ店における交換率の変更は、その開始時期に多少の誤差はあるも、このような背景で行われている。この状況を、パチンコ店で遊ぶユーザーはどのように評価すべきか。一見、店側の利益の確保のためだけに行われているかのように見える交換率の変更であるが、一概にそれだけとは言えない。 　勿論、自店の利益確保のみを目的とする「極悪店」では、客は今以上に損することになるだろう。出玉は変わらず、交換率のみが変わるからだ。 　一方で優良店では、今までは出玉率を100％未満にしなくては営業が成り立たなかったが、例えば28玉交換（100円で25玉貸し、28玉で100円相当の賞品を獲得）の場合、わずか3玉でも100％以上の出玉率での営業が可能となる。わずか3玉（最大12円相当）であっても、一日当たりの遊技機へのトータルの投入金額を仮に5万円とした場合、1500玉（最大6000円相当）の差玉幅を作る事が出来る。 　仮に500台設置の店で、遊技機1台当たりの売上（客の投入金額）平均が3万円とした場合、11万玉（最大44万円相当）以上の差玉幅がある。仮にこの44万円相当の差玉をお店側と客で折半したとしても、22人が10000円相当の出玉を確保することが出来るのだ。 　平成30年2月1日に改正される、遊技機の規則。新規則による遊技機の市場投入はそれよりも3か月くらい遅れる見込みではあるが、パチンコ店は生き残りをかけ、やむを得ぬ選択であれど、業界全体で「遊べるパチンコ」を再び志向し始めた。 　果たして「遊べるパチンコ」が現ユーザーのニーズに合うのか、はたまた本当にパチンコ店が「遊べるパチンコ」を実現出来るのか。不確定要素や課題も山積だ。本当に「遊べるパチンコ」になるには、より一層の交換率の引き上げも必要だとの声も高い。 　何はともあれパチンコ業界は、何かを変えなければ、自滅の一途しか残されていない。 ＜文・安達　夕　@yuu_adachi＞