生命保険文化センターの同調査によると、老後生活のための何らかの経済的準備をしている方は64.8％となっています。具体的な準備手段としては、「預貯金」が45.2％と最も多く、次いで「個人年金保険、変額個人年金保険や生命保険」（44.0%）となっています。 　現在、公的年金は原則65歳からもらえますが、将来的には70歳支給ということも想定しておく必要があります。そうすると、65歳～70歳までの無年金期間の生活費も必要になります。老後もなるべく長く働き年金以外の収入を増やすことも検討しましょう。 　貯蓄や個人年金保険はインフレになるとお金の価値が目減りしてしまいます。老後資金のための運用商品には、個人年金保険のほか、NISA、確定供出年金（DC）、財形年金などあります。 　加入時期の経済状況や年齢、職業などによって、有利な運用商品は変わっていきます。それぞれの運用商品のメリット、デメリットをよく理解したうえで、商品選択しましょう。 　介護費のように、いつ終わるかわからないリスクに備えるには民間介護保険が有益です。ただし、老後までには、教育資金や住宅資金などのお金も必要です。ライフプランを立てた上で、老後資金をどのように準備していくか計画を立てることが大切です。老後資金のねん出をするために、保険の見直しや、低金利の今は住宅ローンの借り換えなども検討しましょう。 ＜文／新美　昌也＞ にいみ　まさや●ファイナンシャル・プランナー。ライフプラン・キャッシュフロー分析に基づいた家計相談を得意とする。http://fp-trc.com/ ＜記事提供：ファイナンシャルフィールド＞