留学ジャーナルを利用して留学に出発した社会人は、前年比4％増という結果だった。さらに、20代も4％増え、30代は微増、50代以上は3割以上増加していた。職業別では会社員全般が前年比16％増だったのに対し、最も増えていたのは教職員、なんと34％も増えていた。 　さらに、高校生までの留学相談件数は6年連続で増加していた。前年比では7.2％も増えており、若い世代にも留学に対する意識が浸透してきたことを示している。 　留学を検討する大学生に、所属する大学に留学制度があるかどうか聞いたところ、「ある」という回答が85.4％にも上った。しかし、その留学制度を利用する意向があるかどうかについては7割が利用しないと答えている。 　留学制度を検討する上での障壁については、「語学力が基準に満たない」が44.3％でトップ。続いて「行きたい提携校がない」が28.1％、「留学する時期が合わない」が27.3％だった。 　もちろんこの時期になると、就活のために大学の留学制度を使用する学生もいる。検討者に「就職内定率や雇用情勢など、就職状昨年況が留学検討に影響するか」を聞いたところ、37.9％もあった「影響あり」「やや影響あり」といった回答が、今年は30.2％までダウン。 　具体的な影響や対策については「留学時期を早める」9.3％、「留学時期を短くする」5.8％との回答があった。 　調査元の留学ジャーナルはこの結果について、「大学や企業におけるグローバル化の影響がすでに定着しつつあることや、大学生の就職内定率が改善していることで、意識の変化があった」と推測している。 ＜取材・文／HBO取材班＞ 【参照】留学ジャーナル『留学白書2017』