さらに、アリオに出店するテナントのうち、セブンアイ系列外の大型テナントはファミリーファッションの「ユニクロ」やシューズの「ABC-MART」など、デフレ化にも強いいわゆるファストファッションで占められることが多い。イオンモールが得意とする純郊外地域では、こういったファストファッションの大型店の出店余地がまだまだある一方、アリオが得意とする大都市圏（特に首都圏）では、景況感が改善しつつあるうえにアパレルの選択肢も多いため、ファストファッションの大型店で床を埋めるという従来のショッピングセンターの経営手法が成り立たなくなってきているという現実もある。 　これまで「デフレマインド」による収益改善が見込めない百貨店、総合スーパーに対し、デフレ下でも収益を上げてきたとされるショッピングセンター「アリオ」。 　しかしこれまで示したように、アリオはデフレ状態でないと新規出店・収益化が難しい業態であり、大都市圏がデフレから脱却しつつあるなかで、結果的に出店を凍結せざるを得ない状態にまで至ってしまったと言える。 　消費者のデフレマインドが深刻だと言われる昨今。しかし、本当に深刻なのは、ショッピングセンター運営にも苦慮するほどにまで追い込まれた「セブンアンドアイホールディングス自体のデフレマインド」ではなかろうか。 ＜取材・文・撮影／都市商業研究所＞ 【都市商業研究所】 若手研究者で作る「商業」と「まちづくり」の研究団体。Webサイト「都商研ニュース」では、研究員の独自取材や各社のプレスリリースなどを基に、商業とまちづくりに興味がある人に対して「都市」と「商業」の動きを分かりやすく解説している。Twitterアカウントは「@toshouken」 ※都商研ニュースでは、今回の記事のほかにも下記のような記事を掲載中 ・ABAB赤札堂、創業100周年－東天紅・小泉グループの中核企業 ・エブリワン・ココストア九州、2016年末までに「RICストア」に改称－人気のベーカリーも存続 ・プランタン銀座、2017年3月より「マロニエゲート銀座」に統合