働き方から余暇の過ごし方までライフスタイルを一変させたコロナショック。投資環境にもさまざまな変化が起こりつつある。新型コロナウイルスの感染拡大により、市況が大きく変わるなか、我々はどう勝負していくべきか。明確なプランを描く大家を直撃した！ 　新型コロナウイルスの感染拡大により特に大きな打撃を受けたインバウンドビジネス。日本政府観光局によれば、4月の訪日外国人観光客は前年同月比99・9％減。早くも4月24日にはカプセルホテルを運営するファーストキャビンが、東京地裁に破産申請するなど状況は深刻だ。しかし、そんななかにあっても千葉県外房で民泊や賃貸業を営む不動産投資家のサーファー薬剤師氏は余裕の構えを見せる。 「都内の民泊はインバウンド頼みのところがありますが、もとからこのあたりはインバウンド依存が低くて、日本人の利用者が圧倒的に多い。コロナ以前もサーファーやバーベキューを楽しみに来る大学生グループなどが主な客層でした」 　さらに近い将来、レジャー需要が爆発するという展望を描く。 「現状では、直ちに海外旅行は現実的ではありませんので、まずは手近な国内旅行を楽しみたいと考える人が増えるでしょう。そうなればこれまであった海外旅行需要まで取り込んだ国内旅行の特需が発生するはずです」 　インバウンドに依存しない内需型民泊がV字回復するというシナリオは、サーファー薬剤師氏の単なる楽観やポジショントークではない。 「先行事例として参考となるのが、コロナが落ち着きを見せた台湾です。台湾の観光地は国内旅行者たちですでに連日大賑わいで、台中にある星野リゾートの宿泊施設も大変な活況となっているとのことです。日本も終息すれば、同じような状況になるでしょう」 　都内の民泊市場は撤退が相次いでいるが、そこにも新たなビジネスチャンスを見出している。 「今回のコロナ禍により都心で民泊プレイヤーが減っている状況は、僕らにとっては都内参入の好機。今は千葉で民泊運営ノウハウを蓄積しつつ、虎視眈々と参入機会を窺っています。現状、大打撃を受けているインバウンド産業ですが、今後は国策として支援に力を入れるのは必然。再び外国人観光客が戻ってくる流れにうまく乗りたいです」