急成長した Zoom だが、それゆえに様々なトラブルに見舞われている。その大きなものが、
セキュリティ上の問題だ。
暗号化に関する懸念、ビデオ会議への乱入、脆弱性、ユーザデータの取り扱いが、ネットの多くのメディアで指摘された（参照：
Yahoo!ニュース）。
また、国や行政機関、企業などで、Zoom の使用を禁止する通達が出たこともニュースになった。米上院は議員らに対し Zoom を使用しないよう通達した（参照：
ロイター）。台湾やドイツ外務省、インド政府、Google などの企業も使用を禁止している（参照：
Engadget 日本版、
TechCrunch Japan、
GIGAZINE）。新聞でも、危うさを訴える記事が掲載された（参照：
日本経済新聞）。
注意しなければならないのは、Zoom の適性な利用だけではない。
Zoom の人気に便乗した偽物も出回っている。
正規ではない Zoom をダウンロードしてしまったというトラブルも発生している。IPA（独立行政法人情報処理推進機構）でも注意喚起をおこなっている（参照：
にゃんたくのひとりごと、
朝日新聞デジタル）。
Zoom は4月27日に、セキュリティを強化した Zoom 5.0 の配布を開始した（参照：
PC Watch）。同社は急ピッチで、発生した問題に対応している。
このように、様々な物議を醸しながら流行っている Zoom だが、同種のソフトも指をくわえて見守っているわけではない。
最も露出が高く、売り込み攻勢をかけているのは、Microsoft の
Microsoft Teams だ。また、Facebook は、4月24日に Messenger Rooms を発表した（
ITmedia NEWS）。Google も4月29日に、Google Meet を一般向けに提供を始めた（参照：
ケータイ Watch）。
Microsoft、Google、Facebook というIT大手が、この分野で、激しく Zoom を追撃している。しかし現在は Zoom が抜きんでて人気がある状態のようだ（参照：
Google トレンド）。
新型コロナウイルス以降、世の中の働き方が大きく変わろうとしている。旅行や対面業務が大きく縮小する一方、遠隔で対話する仕事が急拡大している。新しい市場が誕生して、この業界は戦国時代の様相を呈している。
＜文／柳井政和＞
