東京五輪開催まで1年を切った。それとともに、大会中の猛暑対策など、さまざまな問題が現実味を帯びてきている。そのような中、東京五輪で使われた木材と、東南アジアの森林破壊とのつながりが問題視され続けている。 「新国立競技場には国産材がたくさん使われているのでは？」と思う人も多いだろう。しかし、47都道府県から提供される国産材は屋根やひさしで使われるだけで、土台のコンクリートを成形する型枠用合板（コンクリートパネル＝コンパネ）には、東南アジアからの熱帯材が使われた。 　いわば「目に見えるお化粧部分」には国産材が、「目に見えない」基礎工事には熱帯材が使われたという形だ。しかもコンパネは何度か利用されるが、基本的には使い捨てとなる。 　筆者ら環境NGOの調査では、木材供給のために伐採された森林の中にマレーシア・サラワク州の先住民族の土地や、絶滅が危惧されているボルネオ・オランウータンの生息地も含まれることがわかっている。 　2017年5月、「熱帯材の使用を直ちに中止してほしい」と声をあげたのが、ボルネオ島の先住民族プナンの人々だった。世界中から14万件以上の賛同署名が集まり、支援団体によってスイスとドイツの日本大使館に届けられた。 　また2018年11月には「オランウータン」が、持続可能ではないインドネシア産の木材が東京五輪施設の建設に使われたことを理由に、大会当局に通報した。 　実際に通報したのはオランウータンではなく、筆者の属するNGO「レインフォレスト・アクション・ネットワーク」（RAN）だ。この行動には、「人間と同じように、動物や森林にも反対する権利がある」というメッセージが込められている。 　日本は世界最大の熱帯材合板輸入国で、貴重な熱帯林の破壊によって作られたコンパネも輸入している。東京五輪の「持続可能性に配慮した木材調達基準」は一定の改善があったものの、リスクの高い企業からの調達が防ぎ切れていない。東京五輪開幕まであと数か月、これまでの経緯をまとめた。