時差の関係から、NY市場の株価動向やドル円相場、シカゴ日経平均先物の行方は、その日の日本の株価に大きな影響を与えます。東京市場が始まる前にニューヨーク市場の動向をチェックしておけば、売り予約や買い予約をすることが可能になります。予約価格は市場が始まってから必要な修正をしますが、私の場合、東京市場開始30分が勝負と見て売買しています。今回はNYダウについて説明しましょう。 　NY証券取引市場の代表的な株価指数が、ダウ工業株30種平均です。通称NYダウ、ダウ平均株価、さらに簡略化してダウなどと呼ばれています。工業関係の企業株のたった30銘柄の平均株価が、ニューヨーク証券取引所で売買される膨大な株の動きをよく表わしているので、新聞やテレビニュースに頻繁に登場します。 　最近NYダウの動きが新聞やテレビで大きく報道されたのは、10月10日（水）の暴落です。同日ダウは終値で前日比831ドル安と急落しました。その影響は翌11日（木）の東京市場を直撃し、日経平均も前日比915円安の2万2590円まで低下しました。 　ダウ下落の最大の理由は米金利の上昇です。長期金利が7年半ぶりに上昇、米国景気や企業業績に与えるマイナス影響が嫌気されました。ダウは翌日11日にも前日比545ドル安と続落し、2日間で1300ドル以上も下落しました。この影響は日本だけではなく中国などのアジア株、英国やドイツなどの欧州株にも伝播し世界の株価の大幅下落を誘発しました。 　11日の『日経新聞』は朝刊1面のトップ記事で、「NY株831ドル、日経平均915円下げ、株安連鎖　世界を揺らす、米金利上昇が引き金」と大きく報じました。 　NY証券取引所に上場している企業数は2018年5月末現在2293社もあります。わずか30銘柄で2000社を超える企業の株価の動きを実によく表しているのはとても奇妙な感じがしますが、この30銘柄を選んで平均するやり方に実は奥深いノウハウが詰まっているからです。 　同様に、日本では日経平均株価（略称日経平均）があります。東京一部上場銘柄の中から225銘柄を選んで指標化したものです。東京市場の株価の動きを表わす代表的な指標として扱われています。 　実はこの指標は、日本経済新聞社が米ダウ・ジョーンズ社から指標づくりのノウハウを何百億円という金を払ってつくったものです。3600社を超える東証上場企業の株をすべて集めて平均したものではありません。 　たった225社の平均の方が、株価全体の動きをうまく表していると言われています。有名企業であっても発行株式数が少なく、あまりにも毎日の変動が激しい株、時代から取り残された企業の株、彗星のように現れ消える企業の株などを排除しているわけです。