本来、日本の町工場は、横よりも縦の社会的繋がりが強い。そして、そこで働く職人は文字通り、「職人気質」だ。慣れない作業の中、堅物な職人同士が「横並びの会社の垣根」をいくつも越えて意見を合わせようとすれば、どうしてもモチベーションや考え方、技術力に、ズレやムラが生じてしまう。 　こうした違いを少しでも出さぬよう、全職人共通の指標は、自然と「シンプルで完璧な製品」となるのだが、モノづくりの世界では、「シンプルで完璧＝いい製品」とは必ずしもならず、本当にいい製品かはその「造り手のクセ」が「使い手の好み」にマッチするかで決まる。 　そのため、こうした一品ものを製造する際には、作り手が製造の初期段階から使い手に寄り添って、「味」や「クセ」を工程に練り込む必要があるのだ。 　そんな中、今回、職人集団の下町BPと、外国人競技者であるジャマイカチームとの間では、果たしてこうした意見や感覚の擦り合わせが徹底的にできていたかといえば、疑問が残るところだ。 　というのも、レギュレーション違反直後に下町BPが発言した「すぐに修正できる細かい違反だけ。一時は合格も出た。五輪には間に合う」という言葉からは、ジャマイカチームの「いい記録を出したい」という目的とは違う、「オリンピックで採用してもらいたい」といった、「ワンランク下」の目的をひしひしと感じてしまうのだ。 　ボブスレーのソリ製造において、BTC社が極小工場でありながらも、BMWやフェラーリなどの大手自動車メーカーと肩を並べられる理由は、ボブスレー経験者が製造開発から関わることで、こうした選手の要求や感覚を肌で理解・共感し、調整の依頼にも即座に対応できるところにあるといえる。 　味のしない「150社の“プロジェクト”」と、味を自在に変えられる「6人の熟練ボブスレー工場」の差は、やはり大きい。 　元技術屋という立場からすると、今回の件で最も残念だったのは、実は、下町製のソリがオリンピックで使われなかったことではない。そのソリが「無償」で提供されたことにある。 　国内で自社製品をPRする際、「無償提供」をよしとする傾向にあるが、どんな事情があるにせよ、世界に日本の技術をアピールするのならば、無償をよしとする感覚は、もたないほうがいい。 　こうした下手の姿勢は、海外では相手に交渉権を握られる原因になることがある。簡単に言えば「舐められる」のだ。 　ましてや今回のような世界的大舞台で、結果的に国を挙げてPRすることになった日本の最高技術を「無償提供」することは、技術ブランディングの観点からすると、真逆の行為以外の何ものでもない。 　しかも下町製のソリは、前回大会のソチオリンピックでも同じような理由で不採用となっており、今回もジャマイカチームの使用前に自国の代表チームに採用を断られている。 　ジャマイカチームからすれば「自国チームに採用されなかった無償のソリ」だ。契約違反であるとはいえ、「ダメなら使わなければいい」という気持ちは、有償よりも生まれやすくなる。 　技術ブランディング力の弱さは、今回の下町BPに限ったことではない。日本の製造業界は、総じてこの技術ブランディング力に乏しい。 　中でも日本の中小零細企業は、未だその多くが大手企業からの受注に生計を頼っており、自社技術を自ら発信する術を持たないのが現状だ。同じモノづくり大国であるドイツの『ミッテルシュタンド（中小企業）』の存在価値に比べると、日本の「下町ブランド」は、現状、世界レベルに達してないといえる。 　そんな中、刻一刻と近づく2年後の東京オリンピックが、こうした中小零細企業にとって、またとない技術ブランディングの機会となることは言うまでもない。が、その一方で技術力が衰退する日本製造業全体にとっては、大きな山場でもある。 　2020年が「元年」になるか「幕切れ」になるかは、今後の中小零細企業の技術発信力にかかっているといっていい。日本が今後、モノづくりの国として生き残るためにも、今回の失敗から学ばねばならないことは多いはずだ。 【橋本愛喜】 フリーライター。大学卒業間際に父親の経営する零細町工場へ入社。大型自動車免許を取得し、トラックで200社以上のモノづくりの現場へ足を運ぶ。その傍ら日本語教育やセミナーを通じて、60か国3,500人以上の外国人駐在員や留学生と交流を持つ。ニューヨーク在住。