中国の携帯電話メーカー「広東欧珀移動通信」は日本に参入すると発表した。「OPPOブランド」でカメラを強化したスマートフォン（スマホ）をカメラフォンとして展開し、アジアを中心に急成長を遂げた。ついに、そんなメーカーが日本に上陸する。 　広東欧珀移動通信は中国の広東省東莞市に本社を置き、スマホの出荷台数を大幅に伸ばしている。メーカー別の出荷台数では2017年第3四半期にアジアで1位、世界では4位を記録した。世界の20以上の国や地域に参入し、その中ではアジアが多い状況だが、大洋州、中東、欧州、アフリカにも進出している。 　アジアでは中国は言うまでもなく、ほかの東南アジアや南アジアの国々でも存在感を高め、街を歩けばOPPOブランドの広告を見ない方が難しいくらいで、国際空港に降り立てばOPPOブランドの広告に出迎えられることもあるほどだ。 　OPPOブランドのスマホは若年層を中心に高い支持を得たが、その背景にはカメラ、オフライン、価格設定などが挙げられる。 　カメラを強化してキャッチコピーを「OPPO カメラフォン」として売り込んだ。中国や東南アジアなどでは自撮りの需要が高く、当初は前面のカメラを強化した。前面に高画素のカメラを搭載し、カメラアプリには美顔モードを取り入れた。画素数だけで画質が決まるわけではないが、一般消費者には分かりやすい指標となった。 　また、美顔モードはさまざまな種類の追加や改良を重ね、「盛れる写真」を撮れるスマホに仕上げた。背面のカメラも強化しており、ソニーの完全子会社・ソニーセミコンダクタソリューションズと共同でイメージセンサを開発し、流行のデュアルカメラも採用するなど、カメラフォンのブランドとして地位を築いた。 　オフラインの重視も急成長の要因である。 　オフラインには実店舗の展開や広告の出稿が含まれる。スマホの購入は依然としてオンラインよりオフラインのほうが多い。そこで、洗練されたデザインのOPPOブランドの実店舗を拡充して知名度やブランド・エクイティを向上させたほか、サポートの安心感まで与えた。首都の一等地から辺鄙な地方都市まで広くOPPOブランドの実店舗を出店している。 　また、代理店に対する販売奨励金の支給や表彰を用意して販売意欲を高め、東南アジアの一部の国では携帯電話事業者の直営店に説明員を派遣するなど、積極的に販売促進の活動に取り組んだ。実店舗と同様に広告も一等地から地方都市まで大々的に出稿し、知名度の向上を後押しした。 　価格設定も成功の要因である。中価格帯のスマホが中心であるが、必要以上に安く販売してブランド・エクイティを下げることはせず、決して安くはないものの新興国の若年層でも手が届く価格で、むしろブランド・エクイティを高める絶妙な価格設定と言える。