6月1日、トランプ大統領が、地球温暖化対策の国際ルールであるパリ協定から米国が離脱することを発表した。トランプ大統領は以前から温暖化がでっち上げであるという陰謀論を信じているようなことをTwitterなどで表明しており、その予兆はあったものの、最終的に離脱という決断がくだされたことに世界は大きな衝撃を受けることになった。 　さて、そのトランプ大統領だが、いかにして彼が温暖化否定論を信ずるに至ったかということを考える際に、外せないのが保守系シンクタンクの存在だ。 　少々古いが、2008年にアメリカの環境社会学者でオクラホマ州立大教授のライリー・ダンラップが発表した論文によれば、1972～2005年までの間に出版された英語で書かれた環境問題に懐疑的な書籍141冊を定量的に分析したところ、1990年代からそれらの本は急速に増加しており、大半が米国、しかも92％が保守系シンクタンクに関連する書籍だったという。（参照：「The organisation of denial: Conservative think tanks and environmental scepticism」） 　トランプ大統領の背後にも、ヘリテージ財団やアメリカン・エンタープライズ公共政策研究所（AIE）など保守系シンクタンクが控えており、それらは程度の差こそあれ一様に気候変動について否定的な見解を支持している。 　特に熱心なのは、「ハートランド研究所」である。