コロナ禍により多くの企業や事業者が打撃を受け、同時に働き方も見直されるなか、転職を考え始める中年が増加しているという。そして中高年の転職市場そのものにもあらゆる要因でパラダイムシフトが起きており、従来とは違う方法が求められている。そこで、成功するための方策を探った。 　総務省の労働力調査によると、’19年度の45～54歳の転職者は57万人と、’09年度以来、最多を記録。日本最大級の人材紹介会社・リクルートエージェントが仲介した40～59歳の転職件数も、’18年度は’09年度比451％と急激に伸びている。 　その背景について、「ミドルの転職」事業部長・天野博文氏は「企業の即戦力へのニーズが高まっていることと、少子化で若手が十分に採用できないことが挙げられます。さらにコロナ禍の影響で産業構造の変化が加速し、ますます社内になかった経験豊かな人材を調達する必要が生じた」と話す。 　また、リクルートキャリアHR統括編集長の藤井薫氏は「社会が“サービス経済化”にシフトしていることが要因の一つ」と分析する。 　例えば、メーカーは従来のモノだけの販売ではなく、体験価値向上の提案などの付加価値の高いサービスを付け加えることによって継続的に使用料を徴収するというビジネスモデルにシフトしている。 「この影響で、例えば自動車会社が新しいサービスを開発できるUXデザイナーやAIエンジニアのような、新しい職種を募集しているのです」（藤井氏） 　これまで中高年の転職市場での成功事例は、長年積み上げてきた知識やスキルを即生かせる同業種・同職種間に絞られていた。しかし産業構造の変化は多くの「越境転職者」を中高年の間で生み出しているという。 「リクルートエージェントで転職した40～50代のうちで同業界・同業種内で決定した人は25～30％程度しかいません」（藤井氏） 　例えば、某大手ECサイトは新規事業として生鮮食料品の販売を開始する際、青果の世界で30年も卸売業に携わってきた40～50代の人材を採用している。このように前例を打ち破るケースは枚挙に暇がないという。 　中高年の転職で最も強力な武器になるのがキャリアの棚卸しだ。だが、そもそも自分を客観的に見るのは難しく、胸を張るほどのスキルはないという人も多い。