8月29日にモルガン・スタンレーがZARAなど8つのブランドを傘下に置くインディテックスが長期的に見て事業の縮小は避けられないと評価した途端に、インディテックスの株価は9％下落する事態に陥った。（参照：「El Economista」） 　インディテックスはこの評価を敢えて意識したのか、それから僅か1週間後の9月4日、同社のCEOパブロ・イスラがイタリアのミラノにて、2020年までにインディテックスの8つのブランド（Zara、Bershka、Pull&Bear、Oysho、Zara Home、Massimo Dutti 、Stradivarius、Uterüe）商品が世界のどこでもネット販売で購入できるようになると発表したのである。それは現在最も注目され成長しているアマゾンに挑戦状を叩きつけたと小売業界で受け止めさせたようだ。（参照：「Modaes」） 　現在まで世界97か国で店舗を構えて販売しているインディテックスであるが、その内の48か国で既にネットを実施しており、更にその中で25か国では店舗でも在庫をもって消費者のネット購入に店舗から即納できるシステムになっているという。（参照：「Bolsamania」） 　世界のどこでもネット購入できるというこのプラニングは明らかにアマゾンを意識してそれに挑戦する意向を固めたインディテックスの戦略である。 　その為の基礎は既に出来ている。昨年の売上253億3600万ユーロ（2兆7900億円)の内のネット販売はその10％を占めるまでになっている。しかも、昨年のネット販売による売上は一昨年比41％の伸びを見せている。