7位：エアバス・グループ 　兵器売り上げ高144億ドルで7位に付けるのはボーイングと世界の航空機市場を二分する存在であるエアバス・グループ。2014年の4月までその名前はEADSだった。グループ全体として見ると兵器売り上げの占める割合は18％と小さいが、それでもなお軍需産業としては欧州でBAEシステムズに次ぐ存在。 8位：ユナイテッド・テクノロジーズ 　航空機エンジンから燃料電池など軍需・民生、大きなものから小さなものまでさまざまな事業を行うコングロマリット。航空用ジェットエンジンの製造を行う部門であるプラット・アンド・ホイットニーは同分野の世界三大メーカーの一角だが、2012年に対中武器輸出規制法に違反し、7500万ドル（約60億円）超の罰金を課せられたこともある。2014年の兵器売り上げ高は130億ドルで、総売上高の20％を占める。 9位：フィンメッカニカ 　日本人にはあまり馴染みがないかもしれないイタリアの兵器メーカー。航空分野や宇宙分野、防衛システムやミサイルシステムでは世界でもトップクラス。2014年6月には、民生用に限るとしながらも子会社であるアグストウエストランド製のヘリコプター50機を中国に輸出し、販売やメンテナンス、訓練で協力することを発表している。兵器売り上げ高100億ドルで総売上高の54％を占める。 10位：L-3コミュニケーションズ 　兵器売り上げ98億ドル、総売上に占める割合81％という純度の高い軍需産業。ロッキードがマーティン・マリエッタと合併した際に、幾つかの部門が分離される中で設立された。レーダーやソナーなどの開発をしていたローラルや各種企業を買収し、さまざまな方面から軍事をバックアップする企業。軍事教練請負や戦地での後方支援を行う民間軍事会社的な部門もあり、アブグレイブで捕虜虐待をしたと訴えられたタイタン・コーポレーションやクロアチア軍をトレーニングしたと言われるMPRIも傘下に収めている。 　以上が上位10社の顔ぶれである。 　ちなみに、同ランキングで日本企業は21位に三菱重工（前年28位）、50位に川崎重工（前年49位）、70位にIHI（前年62位）、75位に三菱電機（前年69位）、77位にNEC（前年94位）と5社がランクインしている。＜文／HBO取材班＞