2008年のリーマン・ショック以降、低調気味だった超高層マンション（20階建て以上）の竣工が、ここに来て復調傾向にある。 　4月9日に不動産経済研究所が発表した「超高層マンション市場動向」によれば、超高層マンションの建設・計画が2012年から再び増加傾向になっており、全国で建設・計画されている超高層マンションが10万1500戸に達することが判明したという。 　2015年以降完成予定の超高層マンションは2015年3月末時点で262棟10万1450戸で、この数字は2014年3月末時点より75棟2万5910戸の増加となる。その内、178棟は首都圏に集中。中でも港区（20棟 6688戸）・中央区（17棟 1353戸1）・横浜市（16棟7205戸）・品川区（15棟・5727戸）がトップ4を占めている。関西では大阪市が20棟7761戸、九州では福岡県の10棟2004戸が目立った数字となっている。 　超高層マンションは1990年代後半以降に中古物件として値崩れの起き難く、換金性に優れていることなどの要因から人気を呼んだことや、供給側も規制緩和による駅前再開発などが後押しして、建設・計画が急速に増えていった。しかし、2007年以降に起こった価格高騰によるマンション販売の不振から増加傾向は陰りを見せ始め、2008年のリーマンショック以降の不景気でマンション供給計画の縮小が相次いでいた。 　しかし、2015年は6年ぶりに2万戸を上回る可能性が高くなっており、今後は、東京都心部や湾岸エリアの好調なマンション市況に支えられて新たな超高層大規模開発や複合再開発プロジェクトなどが数多く控えており、2017年までは2万戸前後の竣工が続く見込みとなっている。 参照：不動産経済研究所「全国超高層マンション市場動向」(pdf）　http://www.fudousankeizai.co.jp/share/mansion/201/md20150409.pdf ＜文／HBO取材班＞