昨今、急成長しているのがネットで発注して宅配業者を利用して衣類の受け渡しを行うネット宅配型クリーニング。 　ビジネスが拡大するとともに、この分野の苦情が増加しているという。 　国民生活センターによれば、クリーニングに関する相談件数は年々減少しているものの、こうしたネット型の宅配クリーニングに関する相談は2009年度17件だったのに比べ2014年度は156件と、この5年で9倍以上に増加。特に今年度は既に前年度の3倍近くとなっているという。 　トラブルの内容は、消費者とクリーニング業者が直接対面しない形態であることが原因と考えられるものが多い。 ◆依頼した衣服を紛失された 「冬用衣類のクリーニングとその後の長期保管を依頼し、クレジットカード決済で支払った。しかし、なんとその衣類を業者自身が紛失した」 ◆勝手に高額の請求をしてきた 「ワンピースのクリーニングを依頼したが、業者は勝手にパーティドレスと判断し、ワンピースの5倍もする料金を請求してきた。キャンセルを申し込んだが応じないし、衣類も向こうにあるので受け入れざるを得ない」 ◆納期が遅れた上にきれいになっていない 「ダウンジャケットを依頼し、2～3週間で返却と言われたが戻ってこないので問い合わせたら『半年かかる』と言われた。催促したら戻ってきたが、汚れが落ちていなかった」 　こうしたトラブルについて、国民生活センターでは (1)店舗型クリーニングとは違う部分があることを認識したうえで利用するかどうか決める (2)利用する際には契約内容や事業者の連絡先、賠償基準の内容などを十分確認する (3)クリーニング方法やしみ抜きの箇所など、詳細を整理し、できる限り事業者と情報共有しておく 　などとトラブル防止のためのアドバイスを行っている。 ＜文／HBO取材班＞