①ザ コカ・コーラ カンパニー（KO） 「バフェット銘柄」で有名　増配記録は半世紀以上 　言わずと知れたソフトドリンクの世界トップメーカー。コカ・コーラのほか、ファンタやダイエットコークなどのブランドを展開しており、そのブランド力はゆるぎない存在。コーヒーやエナジードリンクなどの拡大施策も堅調だ。「投資の神様」と称されるウォーレン・バフェットの投資銘柄としても知られる。57年と半世紀以上にわたって連続増配を続けており、長期保有派にはピッタリの銘柄 ②プロクター＆ギャンブル（PG） 「P＆G」ブランドで日用品を世界展開 　約180もの国と地域で展開する世界最大の日用品メーカー。主に「P＆G」ブランド名でヘアケアやスキンケア用品、かみそり、オーラルケア用品、洗剤、紙おむつなどベビー用品といった幅広いアイテムを世界中で販売している。連続増配銘柄としても知られ、60年以上にわたり増配を続ける。「劇的な成長を期待できるわけではないが、ブランド力に魅力を感じる人向き」（たぱぞう氏） ③スリーエム（MMM） ポストイットで知られる化学メーカー 　世界的な化学・電気素材メーカー。個人向けには「Scotch」ブランドのテープや、「スコッチブライト」のスポンジ類、「ポストイット」のブランド名で知られる付箋紙が日本でも有名だ。「このところ高配当銘柄の多くは割高な水準まで買われていましたが、スリーエムは今一つの決算が続いており、買いやすい水準まで下がってきました。決算は必ずチェックし、慎重に狙いたい銘柄」（たぱぞう氏） ④マクドナルド（MCD） 安定のブランド力を誇るファストフード大手 　日本でもおなじみ、ハンバーガーチェーン「マクドナルド」を世界中でフランチャイズ展開するファストフード大手。「健康志向の高まりが業績にどう影響するかは慎重に見ていく必要がありますが、ブランド力と利益率の高さが武器。ただ、売上が大きく伸びているわけではないので、決算チェックは忘れずに」（たぱぞう氏）。連続増配記録も40年以上と申し分ない点は大きな強みといえる ⑤アルトリアグループ（MO） リスクは大きいが高い配当利回りが魅力 　マルボロなどのブランドを有するタバコメーカーを傘下に持つ持ち株企業。健康志向の高まりで喫煙者は減少傾向にあるものの、一定の需要は期待できる。この銘柄の魅力は、なんといっても7％超の高い配当利回りだ。ただし、タバコメーカーは訴訟を起こされるケースが多いことと、直近の決算では電子たばこ投資の評価損で赤字転落しており、リスクの高い投資になりそうな点は留意したい ①マイクロソフト（MSFT） クラウドサービスの成長で大復活 　PCからスマホシフトが進んだことで株価は一時低迷したが、「アジュール」などのクラウドサービスが急成長したことで大復活を遂げた。「製品を売るビジネスモデルから、サブスクリプションモデルに転換したことで、安定した収益構造を確立しました」（戸松氏）。「ビジネスソフトのオフィスもオンラインライセンスにしたことで違法コピーCDを一掃し、利益率が上昇しています」（たぱぞう氏） ②アップル（AAPL） 圧倒的なブランド力　中国市場にも強み 　iPhoneやMacなどを展開する多国籍企業。高いブランド力を有する。「マイクロソフトと同様、近年はデバイスの販売だけでなく月額課金のクラウドサービスや音楽配信などのサービス事業に注力し、利益を伸ばしています」（戸松氏）。一方でこんな声も。「中国市場に強いだけに、米中貿易協議の行方次第では大きなダメージを受けるリスクが高いことに注意を」（たぱぞう氏）。米中関係の今後に注目だ ③ビザ（V） キャッシュレスが追い風　究極のブランドビジネス 　クレジットカードブランドの世界最大手。「キャッシュレス決済の拡大という追い風はしばらく続く。自社でカードを発行することなく、VISAブランドを提供しているだけなので貸し倒れリスクもない。非常に利益率が高い究極のブランドビジネスといえる」（戸松氏）。「リスクがあるとすれば、あまりに強すぎるビジネスモデルに対し、独占禁止法のような規制が入る可能性ぐらいです」（たぱぞう氏） ④アルファベット（GOOG） ネット市場拡大の恩恵を真っ先に受ける銘柄 　検索サイトのグーグルを傘下に持つ持株会社。収益の柱は検索サイトや動画サイトのYouTubeで配信するインターネット広告で、近年はクラウドサービスやAIスピーカー事業でも業績を伸ばす。「ネット市場拡大の恩恵を最も受ける企業の一つ」（戸松氏）。’19年11月には専用端末がなくてもテレビやPC、スマホで遊べるクラウドのゲームストリーミング配信を開始し、ゲーム事業に参入した ⑤アマゾン・ドット・コム（AMZN） 波に乗って売買すると成功可能性大に！ 　ECの世界最大手。ただ、利益の柱はクラウドサービスのAWSだ。「業績と株価に波があり、投資がかさんで利益が圧迫されると株価も下がり、投資が実って業績が上がれば株価も上昇するサイクルを繰り返している。戦略的な投資で株価が下がったタイミングがチャンス」（戸松氏）。「投資の神様」ことウォーレン・バフェット率いるバークシャ・ハザウェイが本格投資を始めたことも注目材料に ⑥フェイスブック（FB） 27億人の個人データが武器　仮想通貨の行方にも注目 　世界最大のユーザー数を誇るSNS企業。傘下のインスタグラムも好調で、アジアや新興国での成長余地も大きい。「世界中で27億人もの個人データを持っているのは大きな強み。グーグルと並んで、ネット広告市場で最も強い企業です」（戸松氏）。’19年6月には独自の仮想通貨「リブラ」の構想を発表し注目されたが、米国をはじめ各国首脳や金融当局の反発を招いており、行方が注目される