中国の日本への関心は“地方の食品”にも。大連で「四国商品試食会」が盛況

四国商品試食会 四国IT協同組合(松山市)が主催し、日本製品中国市場販売支援会(大連市)が協力する「四国商品の試食&試飲会」というイベントが2014年12月3日に中国大連市内のラマダプラザ大連で開催された。  このイベント、中国大陸での開催は初で、市場調査と代理店希望者に集まってもらい実際に試食してもらうことを目的として開かれた。  集まったのは四国4県から14社。それらの企業の製品、約30品が会場に並べられて、普段、大連では口にすることができない四国の食品に注目が集まった。  当初は80人ほどの来場を想定してたそうだが、当日は平日の昼間にもかかわらず150人を超える人が訪れた。内訳は、その内、7割ほどが販売を希望する代理店希望業者だったというから関心の高さが伺える。
四国商品試食会

想定を超える150人が来場した「四国商品の試食&試飲会」

「五穀米」や「みかんジュース」」「しょうがしろっぷ」「ゆず果汁」「ひじき煮」「グァバ茶」「芽かぶ」「煮干し粉」「いりこ煮」「ビーフカレー」「かりんとう」「半田そうめん」などが会場をぐるりと取り囲むように並ぶ。  意外だったのは、半田そうめんに人が集まっていたことだ。中国では、日本式のラーメンは、受け入れられていて、定着しているが、そうめん、そば、うどんの人気は低い。おそらく、多くの肉好きの中国人には、シンプル過ぎて、食べごたえがないと感じているのではないだろうか。肉=食事という人もまだまだ少なくなくラーメンでも麺が隠れるくらいのチャーシューが大量に盛られたラーメンが人気だ。 ⇒【画像】はコチラ http://hbol.jp/?attachment_id=20357
四国商品試食会

人気を集めた「半田そうめん」

 今後、中間層や富裕層の増加と健康志向の高まりとともに、これまで受け入れられなかったあっさり系の麺類も食べられ始めるのかもしれない。  しかし、四国IT協同組合の外山邦夫代表理事は、「私たちは、ただ四国の少量だけど、高品質な商品を中国へ持ってくるだけではなく、美味しい食べ方もしっかりと一緒に紹介したいです」とただ売るだけでは足りないと語る。  たとえば、先ほどの半田そうめんは、以前台湾で同様の会を開催した時に、食べ方や健康面の魅力も一緒に伝えていくと会場一の人気商品になったそうだ。同じ現象が中国でも起こりつつあるのかもしれない。  確かにそうめん自体は中国のスーパーマーケットでも買うことはできるが、売りっぱなしで美味しい食べ方などは紹介されていない。つまり、食べ方などをしっかり伝えることでより日本食材の潜在的な魅力を知ってもらうそんな時代になっていると考えているようだ。  それにしても、どうしてITの協同組合が、食品販売促進をと疑問に浮かぶ。なにしろ、同組合代表理事の外山氏からして、食品関係ではなくシステム開発やソフトウェア制作を手がける企業、サンエックス情報システムの代表取締役なのである。  その理由を問うと、外山氏は 「IT技術を活用して農家同士を横につなげたり、生産の効率化支援をしています。四国産でしかも生産量が少ない零細農家や会社だけでは、販路拡大は難しいので、皆さんで協力して中国やアジアへアピールしています」と答えてくれた。  中国への第一歩に大連を選んだ理由については、「日本料理や食品、商品に親しみを持ってくれている人が多い大連でダメなら他でもダメだろうと考えています」と話す。  大連自体の経済規模は、中国全国では20番代と、日本で考えると政令指定都市にもならない地方都市だ。しかし、その一方で、大連は日本との歴史的な経緯や地理的な要因で比較的親日な人が多い土地柄なうえに、海が近く気候条件も日本に近いことから海産物を好む人も多いため、昆布やいりこ煮などが売れる土地柄であることも大きな要因といえる。  12月18日にも、大連市内の繁華街オリンピック広場地下に日本商品の体験型アンテナショップ「東京味道日本商品体験館」がオープンしたばかり。このアンテナショップは商品を展示するだけでなく、代理店希望者との商談が行われる場所としても利用される予定だという。 ⇒【画像】はコチラ http://hbol.jp/?attachment_id=20360
四国商品試食会

アンテナショップ「東京味道日本商品体験館」

 大連でソフトウェア開発などを手がける大連毅信軟件有限公司の代表でもある日本製品中国市場販売支援会の白石久充会長は、「早くも代理店希望の声もいただいていますが、まだこれからであり、しっかりと各商品の魅力をアピールして代理店を着実に増やしていくことが重要です。将来的にはオンラインショップも考えています」と意気込みを語った。  ちなみに、同店の場所には、今年4月に開通予定の地下鉄の出入口が隣接される予定。開通すれば新たな人の流れも期待できるのだ。   日本の地方の食品、製品を、IT技術を活かして広く中国や他のアジア地域にに売り込むのもまた地方企業。受け入れる中国側も高い関心を抱いている。日中が抱える問題はまだまだ多いものの、日本の地方経済再生に繋がるビジネスチャンスは、もしかしたら中国の地方都市大連から生まれてくるのかもしれない。 ⇒【画像】はコチラ http://hbol.jp/?attachment_id=20351 <取材・文/我妻伊都>
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