Python というプログラミング言語がある。利用者が多く、AIブームとともに日本でも人気が急騰している。文法が平易で読みやすいために教育分野でも需要が高い。登場は1991年。マスコットはニシキヘビ。青と黄のヘビがロゴマークになっている。この Python の商標が、無関係の第三者によって取られた。 　この話題は、石本敦夫、まつもとゆきひろ 両氏によってツイートされた。石本敦夫氏は、python.jp の管理人で、『Python文法詳解』（オライリージャパン）などの著書を持つ。まつもとゆきひろ氏は、プログラミング言語Rubyの産みの親として知られた人物である。

ソフトウエアとしては通らないですが、この商標はそれ以外の分野で取られてます https://t.co/zU1sAZz74N

— Atsuo Ishimoto (@atsuoishimoto) July 22, 2019

>Python®は、株主会社アークの登録商標（特許庁第6042638号）です。

登録商標取られちゃったんだ。無効申請すべき？

Link: Python®　ファンデーション公認研修 : ATND https://t.co/foHraTICov

— Yukihiro Matsumoto (@yukihiro_matz) July 22, 2019

　私が初見でこの話題を見たのは、2019年Python商標事件 – 西尾泰和のScrapboxである（参照：西尾泰和氏）。 　問題の商標は、登録6042638になる。出願人は株式会社アーク。研修事業を主に手掛けている会社だ。登録されたのは、第9類、16類、41類、42類である。以下にその区分を掲載する。主に、教材や研修などを対象とした商標登録だ。 ”第9類　デジタルフォトフレーム，電気通信機械器具，録画済み又は録音済みのDVD・光ディスク・コンパクトディスクその他の記録媒体，通信ネットワークを介してダウンロード可能な動画ファイル・音声ファイル・音楽ファイル又は静止画ファイル，レコード，インターネットを利用して受信し及び保存することができる音楽ファイル，インターネットを利用して受信し及び保存することができる画像ファイル，電子定期刊行物 第16類　紙類，文房具類，定期的に発行される印刷された教材，定期刊行物，書画，写真，写真立て 第41類　組織の経営管理及び事業の変革管理・業務改善・後方支援への取り組みに関する教育訓練研修，マネジメント・コミュニケーション・営業・リーダーシップ・人材育成の能力向上の教育訓練研修，マネジメント・コミュニケーション・営業・リーダーシップ・人材育成の能力向上の教育・研修に関するコンサルティング・助言・指導及び情報の提供，教育・文化・娯楽用ビデオの制作（映画・放送番組・広告用のものを除く。），映画・演芸・演劇・音楽又は教育研修のための施設の提供 第42類　デザインの考案（広告に関するものを除く。） ” 　こうした商標問題は過去にも発生している。Perl というプログラミング言語がある。20年ぐらい前は、サーバーのCGIといえば Perl だったが、今では下火になっている。2010年のことだが、テラ・インターナショナルという企業が商標を登録したことが問題になった（参照：スラド）。この商標登録は最終的に取り消された（参照：スラド）。 　また、オープンソースという言葉でもトラブルがあった。「オープンソースソフトウェア」などと使われるこの言葉は、ソースコードを一般に公開して利用者による利用・修正・再頒布を許すこと意味する（参照：Wikipedia）。 　オープンソースという言葉は防衛目的のために Open Source Group Japan が、2002年に取得した。その際は個人での取得だったが、その後、法人で管理するために2012年にOSDN株式会社へと権利を移行した。そもそもの切っ掛けは、2000年にオープンソースの類似商標が申請されたためだった（参照：Open Source Group Japan）。 　このオープンソースの商標について、2018年にレシピ共有サイトなどを営む株式会社OPENSAUCEが、不使用取消審判を請求した（参照：栗原潔 – Yahoo!ニュース、スラド）。 　古い話だが、Linux も過去に商標のトラブルがあった。Linux は Unix系のオペレーティングシステムで、リーナス・トーバルズ氏が開発の中心人物である。 　当初彼は、商標を登録する気はなかった。しかし1994年に、ウィリアム・R・デラ・クローチェ・ジュニアという人物が、自身が申請した商標権を盾に、売り上げの10％を支払うよう Linuxベンダーに要求した。コミュニティは訴訟を起こし、最終的にトーバルズ氏が商標を所有することになった（参照：ITmedia エンタープライズ）。 　プログラムやソフトウェアの世界では、自由な利用や複製が好まれることが多い。そのため一般に普及したあとに、商標や権利のトラブルが発生することがある。