日経平均が2万4000円台を突破したのも束の間、その後の全体相場は荒れ模様。だが、個別に見れば、株価が2倍以上に化けそうな銘柄が潜んでいる。今のうちに仕込んで、平成最後の年にハイリターンをゲットしよう！ 「国策に売りなし！」とは相場の格言だが、実は5G（第5世代移動通信システム）やIoT（モノのインターネット）、FA（工場無人化）も該当。来る’20年の東京五輪に向けて、5Gの通信環境を整えるのは国の大目標であるし、路線を限定した“車の自動運転”を実用化させる可能性もある。また、深刻な人手不足を解消する側面でも、FAはさらに推進されていくことになるであろう。NIKKEI記者の和島英樹氏は次のように分析する。 「’19年末には正式な5G規格が確立される見通しです。その関連銘柄の大本命は、通信システムの開発・製造・保守に不可欠な計測器を手掛けるアンリツ。同社の株価は’86年のNTT民営化時に上場来高値、携帯電話が本格普及した’00年に二番天井をつけており、通信テクノロジーのブレイクスルーとともに株価が噴いています。5G分野でも期待大ですね」 　そして、IoT関連の主役として和島氏が熱い視線を注ぐのはソニーだ。平井一夫前社長の改革が奏功して’18年3月期には20年ぶりの最高益を達成。さらにCMOSイメージセンサーで世界トップに君臨していることから、まだまだ快進撃は続く見通しだとか。 「CMOSイメージセンサーはデジカメやスマホ、タブレット端末にとどまらず、IoTの分野で用途が拡大中。ソニーの車載向けデバイスは100メートル先での歩行者の飛び出しを検知する精度ですし、AIと連動させた監視・警備への転用も進められています」 　さらに、こうした技術革新に欠かさせないのは、より微細化された半導体。微細化技術に強みをもつ半導体関連企業にも大きな商機が待っている。